日本システム技術（4323）・施策再定義
インフラ構築ビジネスの拡大とSIベンダーとの協業
FY2020に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2021。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ITインフラ事業の受注・取引拡大3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社
日本システム技術がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再定義有価証券報告書
「システム販売事業につきましては、データセンター・クラウドサービス事業の拡大と、ＳＩベンダーとの協業による新たなビジネス基盤構築に取り組み、業績の安定成長を図ってまいります。」
従来のインフラ構築ビジネスから、データセンター・クラウドサービスの拡大とSIベンダー協業による新たな事業基盤へ施策の表現が変化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「システム販売事業につきましては、インフラ構築ビジネスの拡大と、ＳＩベンダーとの協業による新たなビジネス基盤構築に取り組み、業績の継続拡大を図ってまいります。」
システム販売事業の課題として、インフラ構築ビジネスの拡大及びSIベンダーとの協業による新たなビジネス基盤構築を初めて明示した。