研究開発活動への継続投資
FY2016-Q3に初出。34回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに92社。
- FY2026-H1研究開発費増加有価証券報告書
「当中間期におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、87百万円であります。」
研究開発費は87百万円となり、前年同期の0百万円から増加した。一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025研究開発費微増・最新技術導入等有価証券報告書
「当期の研究開発費の総額は16百万円であります。」
研究開発費は前期15百万円から16百万円へ小幅に増加した。最新技術の導入、新規システム開発、既存製品の改良に取り組む方針も記載している。 - FY2025-H1研究開発費０百万円有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、０百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費はグループ全体で０百万円と開示された。一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024研究開発費の大幅減少有価証券報告書
「当期の研究開発費の総額は15百万円であります。」
研究開発費は前期の137百万円から15百万円へ大幅に減少した一方、最新技術の導入、新規システム開発及び既存製品の改良を継続している。 - FY2024-Q2研究開発費減少・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第２四半期におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、13百万円であります。なお、当第２四半期において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は13百万円となり、前年同期の98百万円から減少した。一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1研究開発費減少・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、11百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は11百万円となり、前年同期の49百万円から減少した。一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023研究開発費減少・患者と医師の情報共有サービス開発へ集中有価証券報告書
「ヘルスケアソリューション事業における当期の主な研究開発活動は、患者と医師の情報共有を促進するスマートフォン向けサービスの開発を中心に行ってまいりました。当期の研究開発費の総額は137百万円であります。」
研究開発の中心を患者と医師の情報共有を促進するスマートフォン向けサービスとし、研究開発費は137百万円となった。 - FY2023-Q3研究開発費増加・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、117百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は117百万円となり、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2研究開発費増加・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、98百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は98百万円となり、前年同期の90百万円から増加した一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、49百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費49百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022研究開発費増加・問診サービス開発継続有価証券報告書
「医療ソリューション事業における当連結会計年度の主な研究開発活動は、主力製品である電子カルテシステムとの連携可能な問診サービスの開発を中心に行ってまいりました。当連結会計年度の研究開発費の総額は178百万円であります。」
電子カルテ連携可能な問診サービスの開発を研究開発の中心とし、研究開発費は178百万円となった。 - FY2022-Q3研究開発費増加・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、127百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は127百万円となり、前年同期の95百万円から増加した一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2研究開発費増加・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、90百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は90百万円となり、前年同期の52百万円から増加した一方、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1研究開発費増加・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、44百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は44百万円となり、前年同期の25百万円から増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021研究開発費増加・かかりんＤＸ問診開発を中心化有価証券報告書
「医療ソリューション事業における当連結会計年度の主な研究開発活動は、主力製品である電子カルテシステムとの連携可能な問診サービス「かかりんＤＸ問診」関連の開発を中心に行ってまいりました。当連結会計年度の研究開発費の総額は147百万円であります。」
研究開発の中心が電子カルテ連携可能な「かかりんＤＸ問診」関連となり、研究開発費は147百万円となった。前期の45百万円から増加している。 - FY2021-Q3研究開発費増加・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、95百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は95百万円となり、前年同期の21百万円から増加した一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2研究開発費増加・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、52百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費52百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。前年同期の６百万円からは増加している。 - FY2021-Q1研究開発費増加・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、25百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期の３百万円から25百万円へ増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020研究開発費増加・標準化及び領域拡大活動有価証券報告書
「医療ソリューション事業における当連結会計年度の主な研究開発活動は、主力製品である電子カルテシステムの標準化や今後の事業領域拡大を見据えた活動を行ってまいりました。当連結会計年度の研究開発費の総額は45百万円であります。」
電子カルテの標準化・事業領域拡大を見据えた研究開発を継続し、研究開発費は45百万円となった。 - FY2020-Q3研究開発費増加・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、21百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費は21百万円となり、前四半期累計期間の６百万円から増加したが、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2研究開発費減少・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は６百万円と開示され、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1研究開発費減少・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費は３百万円と開示され、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019研究開発費微減・標準化及び領域拡大活動有価証券報告書
「医療システム事業における当連結会計年度の主な研究開発活動は、主力製品である電子カルテシステムの標準化や今後の事業領域拡大を見据えた活動を行ってまいりました。当連結会計年度の研究開発費の総額は14百万円であります。」
研究開発費は14百万円で、前年度の14.772百万円から微減したが、電子カルテの標準化と事業領域拡大を見据えた活動を明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費12百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、11百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費11百万円を開示し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、９百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費９百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3研究開発費増加・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は当第２四半期累計期間の５百万円から９百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2ＡＺ研究開発終了・研究開発費減少有価証券報告書
「電子カルテシステム新製品「ＭＩ・ＲＡ・Ｉｓ／ＡＺ（ミライズ・エーズィー）」の研究開発終了による研究開発費の減少などにより、前年同期比で大幅に改善いたしました。」
ＡＺの研究開発終了が研究開発費減少および利益改善の要因として明示された。研究開発活動費は５百万円で、前年同期の200百万円から減少している。 - FY2018-Q1研究開発費減少・活動状況重要変更なし有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期の93百万円から2百万円に減少したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017研究開発費減少・新製品及びクラウド対応開発継続有価証券報告書
「医療システム事業における当連結会計年度の主な研究開発活動は、看護支援システムを含む電子カルテシステムの開発に人員を増加し注力するとともに、クラウド対応など領域拡大に向けた研究開発も行ってまいりました。当連結会計年度の研究開発費の総額は303百万円であります。」
研究開発費は303百万円で前年度の364百万円から減少したが、電子カルテ・看護支援・クラウド対応への開発注力を明示している。 - FY2017-Q3研究開発費増加・新製品開発への注力有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、297百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、支出額は前年同期の200百万円から297百万円に増加している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、200百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動への支出額200百万円を開示し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、93百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動への支出額を93百万円と開示し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、258百万円であります。」
研究開発活動への支出額258百万円を開示している。また、業績説明では研究開発費の増加が販売費及び一般管理費の増加要因とされている。