読む価値
33軽微
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6.1
%（売上高の前年同期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高29,487百万円前年比 +6.1%
営業利益4,964百万円前年比 +10.6%
経常利益5,029百万円前年比 +10.7%
純利益（親会社株主帰属）3,505百万円前年比 +7.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益187円41銭
期末の財政状態
総資産22,042,503千円
うち純資産 16,420,441 千円自己資本比率 74.5%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+2,973,674
投資-750,482
財務-1,493,891
純増減+729,301
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高12,997,347千円
セグメント別売上高人材サービス事業 20,631百万円（前年比 +8.1%）、リクルーティング事業 3,242百万円（前年比 -3.9%）、情報出版事業 2,491百万円（前年比 +7.4%）、HRプラットフォーム事業 1,321百万円（前年比 -20.5%）、海外事業 1,801百万円（前年比 +32.7%）
セグメント別利益人材サービス事業 4,435百万円（前年比 +14.4%）、リクルーティング事業 559百万円（前年比 -13.4%）、情報出版事業 343百万円（前年比 +77.5%）、HRプラットフォーム事業 680百万円（前年比 -11.1%）、海外事業 170百万円（前年比 +62.6%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高31,670百万円（前年比 +7.4%）
営業利益4,490百万円（前年比 -9.6%）
経常利益4,523百万円（前年比 -10.1%）
純利益3,040百万円（前年比 -13.3%）
年間配当予想非開示 → 94円／株（2024年3月期年間配当予想）
株主還元方針親会社株主に帰属する当期純利益の50％を配当性向の目処とする
業績の増減要因
人材サービス事業では特定領域の人材紹介、看護師派遣、保育士派遣が堅調。リクルーティング事業ではIndeed及びIndeed PLUSの取り扱いが拡大した一方、既存採用メディアが減収。情報出版事業ではコンサルティングやWeb関連サービスが拡大。HRプラットフォーム事業では広告収入が改善。海外事業では米国・メキシコ・英国等で人材紹介・派遣が増収。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 862千円、投資有価証券売却益 3,729千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,018千円、投資有価証券売却損 4,584千円
減価償却費482,841千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 29,487百万円（前年比 +6.1%） |
| 営業利益 | 4,964百万円（前年比 +10.6%） |
| 経常利益 | 5,029百万円（前年比 +10.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,505百万円（前年比 +7.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 187円41銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 74.5 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 22,042,503千円 |
| 純資産 | 16,420,441千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,973,674千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -750,482千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,493,891千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 12,997,347千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 31,670百万円（前年比 +7.4%） / 営業利益 4,490百万円（前年比 -9.6%） / 経常利益 4,523百万円（前年比 -10.1%） / 純利益 3,040百万円（前年比 -13.3%） |
| 年間配当予想 | 非開示 → 94円／株（2024年3月期年間配当予想） |
| 株主還元方針 | 親会社株主に帰属する当期純利益の50％を配当性向の目処とする |
| セグメント別売上高 | 人材サービス事業 20,631百万円（前年比 +8.1%）、リクルーティング事業 3,242百万円（前年比 -3.9%）、情報出版事業 2,491百万円（前年比 +7.4%）、HRプラットフォーム事業 1,321百万円（前年比 -20.5%）、海外事業 1,801百万円（前年比 +32.7%） |
| セグメント別利益 | 人材サービス事業 4,435百万円（前年比 +14.4%）、リクルーティング事業 559百万円（前年比 -13.4%）、情報出版事業 343百万円（前年比 +77.5%）、HRプラットフォーム事業 680百万円（前年比 -11.1%）、海外事業 170百万円（前年比 +62.6%） |
| 減価償却費 | 482,841千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 862千円、投資有価証券売却益 3,729千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,018千円、投資有価証券売却損 4,584千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 人材サービス事業では特定領域の人材紹介、看護師派遣、保育士派遣が堅調。リクルーティング事業ではIndeed及びIndeed PLUSの取り扱いが拡大した一方、既存採用メディアが減収。情報出版事業ではコンサルティングやWeb関連サービスが拡大。HRプラットフォーム事業では広告収入が改善。海外事業では米国・メキシコ・英国等で人材紹介・派遣が増収。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の5類移行やインバウンド需要の高まりを背景に採用ニーズが旺盛だったことに加え、既存事業の拡大、新たなマーケットの開拓、グループ内連携、人材への投資を進めたため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。