読む価値
68注目
6項目のうち3項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-9.5
営業利益の前年同四半期比（%）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年4月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高8,983,806千円前年比 +5.1%
営業利益3,005,220千円前年比 -9.5%
経常利益3,033,362千円前年比 -9.2%
純利益（親会社株主帰属）2,105,725千円前年比 -9.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産19,977,096千円
うち純資産 15,213,107 千円自己資本比率 76.1%前期末比 +8.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高人材サービス事業 6,854,717千円（前年比 +8.1%）、リクルーティング事業 749,611千円（前年比 -1.8%）、情報出版事業 643,805千円（前年比 +17.3%）、HRプラットフォーム事業 378,920千円（前年比 -38.2%）、海外事業 356,751千円（前年比 +25.5%）
セグメント別利益人材サービス事業 2,918,638千円（前年比 -1.8%）、リクルーティング事業 75,147千円（前年比 -56.3%）、情報出版事業 114,680千円（前年比 +76.0%）、HRプラットフォーム事業 203,072千円（前年比 -37.3%）、海外事業 46,965千円（前年比 +6.4%）
見通しと株主還元
業績予想の修正なし
業績の増減要因
売上高は人材サービス、情報出版、海外事業などの増収で伸長したが、社員の待遇改善や新卒・中途採用の強化に伴う人件費の増加により営業利益以下は減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
連結範囲の変更新規：非開示、除外：1社（㈱クロノス、2022年10月に全株式譲渡）
減損損失該当事項なし（固定資産の減損損失）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 8,983,806千円（前年比 +5.1%） |
| 営業利益 | 3,005,220千円（前年比 -9.5%） |
| 経常利益 | 3,033,362千円（前年比 -9.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,105,725千円（前年比 -9.0%） |
| 自己資本比率 | 当期末 76.1 / 前期末 68 |
| 総資産 | 19,977,096千円 |
| 純資産 | 15,213,107千円 |
| 業績予想の修正 | なし |
| セグメント別売上高 | 人材サービス事業 6,854,717千円（前年比 +8.1%）、リクルーティング事業 749,611千円（前年比 -1.8%）、情報出版事業 643,805千円（前年比 +17.3%）、HRプラットフォーム事業 378,920千円（前年比 -38.2%）、海外事業 356,751千円（前年比 +25.5%） |
| セグメント別利益 | 人材サービス事業 2,918,638千円（前年比 -1.8%）、リクルーティング事業 75,147千円（前年比 -56.3%）、情報出版事業 114,680千円（前年比 +76.0%）、HRプラットフォーム事業 203,072千円（前年比 -37.3%）、海外事業 46,965千円（前年比 +6.4%） |
| 減損損失 | 該当事項なし（固定資産の減損損失） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 連結範囲の変更 | 新規：非開示、除外：1社（㈱クロノス、2022年10月に全株式譲渡） |
| 業績の増減要因 | 売上高は人材サービス、情報出版、海外事業などの増収で伸長したが、社員の待遇改善や新卒・中途採用の強化に伴う人件費の増加により営業利益以下は減益となった。 |
この書類が述べていない項目（20件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費特別損益の内訳会計方針の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。積極的な人材投資の一環としての社員の待遇改善や、新卒及び中途採用の強化に伴う人件費が増加したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。