レイ（4317）・施策再掲
テレビ朝日との資本業務提携によるコンテンツ・映像分野の連携
FY2018-Q3に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-04-27。
7記載
9年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
テレビ朝日との資本業務提携による映像・コンテンツ連携1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-04-27再掲ガバナンス
「当社は、同社と緊密な協力関係を保ちながら事業を展開する方針であります」
テレビ朝日との協力関係を維持して事業を展開する方針を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「同社及び同社の子会社との間にイベント制作、映像編集、映像機器レンタルの取引があります。」
テレビ朝日との資本業務提携後も、イベント制作・映像編集・映像機器レンタルの取引関係が継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「㈱テレビ朝日及び同社の子会社との間にイベント制作、映像編集、映像機器レンタルの取引があります。」
テレビ朝日との資本業務提携後も、イベント制作・映像編集・映像機器レンタルの取引関係が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「㈱テレビ朝日及び同社の子会社との間にイベント制作、映像編集、映像機器レンタルの取引があります。」
テレビ朝日との資本業務提携後も、イベント制作・映像編集・映像機器レンタルの取引関係が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「㈱テレビ朝日及び同社の子会社との間にイベント制作、映像編集、映像機器レンタルの取引があります。」
テレビ朝日との資本業務提携後も、イベント制作・映像編集・映像機器レンタルの取引関係が継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は平成29年12月１日に株式会社テレビ朝日（以下、「テレビ朝日」といいます。）と資本業務提携契約を締結し、平成29年12月19日にテレビ朝日の持分法適用会社となりました。」
テレビ朝日との資本業務提携契約を平成29年12月1日に締結し、同月19日に持分法適用会社となったことを年度実績として記載している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「テレビ朝日が経営計画「テレビ朝日360°」で、同社グループのコンテンツ制作力の向上や、コンテンツを核としたビジネス強化に資する新規事業開拓を実施していく戦略と当社が映像制作や編集を行い、コンテンツを多面的展開する相互の事業がシナジー効果を発揮し、両社の企業価値向上につながると判断いたしました。」
テレビ朝日のコンテンツ制作力・新規事業開拓と、当社の映像制作・編集・コンテンツ展開を組み合わせ、企業価値向上を目指す資本業務提携を導入した。業務提携の具体的な領域として、コンテンツの多面的展開、映像制作・映像編集における技術連携、イベント・プロモーションを活用したクロスメディアマーケティング連携を挙げている。