読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
89.4
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期令和７年３月１日～令和８年２月28日連結日本基準売上高13,419百万円前年比 +28.3%
営業利益1,756百万円前年比 +89.4%
経常利益1,909百万円前年比 +81.8%
純利益（親会社株主帰属）1,303百万円前年比 +74.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益98円59銭
売上高営業利益率13.1
期末の財政状態
総資産10,906百万円
うち純資産 7,772 百万円自己資本比率 71.3%前期末比 -3.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,341
投資-1,511
財務-637
純増減+193
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,060百万円
セグメント別売上高広告ソリューション事業 6,176,972千円（前年比 +42.1%）、テクニカルソリューション事業 7,242,063千円（前年比 +18.5%）
セグメント別利益広告ソリューション事業 478,156千円（前年比 +309.1%）、テクニカルソリューション事業 1,950,008千円（前年比 +32.4%）
地域別売上高本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％超（詳細記載省略）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,000百万円（前年比 -3.1%）
営業利益1,000百万円（前年比 -43.1%）
経常利益1,100百万円（前年比 -42.4%）
純利益820百万円（前年比 -37.1%）
年間配当予想20円 → 15円（-25.0%）
配当性向当期実績 20.3% / 次期予想 24.1%
業績の増減要因
大阪・関西万博関連案件、ジャパンモビリティショー等の大型展示会、コンサート等のエンターテイメント関連案件の継続実施、動画広告需要の高まりなどにより増収増益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,288千円、投資有価証券売却益 749千円 / 特別損失 固定資産売却損 616千円、固定資産除却損 2,510千円
減価償却費677,444千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数14,328,976
期末自己株式数1,173,121
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 令和７年３月１日～令和８年２月28日 |
| 売上高 | 13,419百万円（前年比 +28.3%） |
| 営業利益 | 1,756百万円（前年比 +89.4%） |
| 経常利益 | 1,909百万円（前年比 +81.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,303百万円（前年比 +74.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 98円59銭 |
| 売上高営業利益率 | 13.1 |
| 自己資本比率 | 当期末 71.3 / 前期末 74.5 |
| 総資産 | 10,906百万円 |
| 純資産 | 7,772百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,341百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,511百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -637百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,060百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,000百万円（前年比 -3.1%） / 営業利益 1,000百万円（前年比 -43.1%） / 経常利益 1,100百万円（前年比 -42.4%） / 純利益 820百万円（前年比 -37.1%） |
| 年間配当予想 | 20円 → 15円（-25.0%） |
| 配当性向 | 当期実績 20.3% / 次期予想 24.1% |
| セグメント別売上高 | 広告ソリューション事業 6,176,972千円（前年比 +42.1%）、テクニカルソリューション事業 7,242,063千円（前年比 +18.5%） |
| セグメント別利益 | 広告ソリューション事業 478,156千円（前年比 +309.1%）、テクニカルソリューション事業 1,950,008千円（前年比 +32.4%） |
| 地域別売上高 | 本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％超（詳細記載省略） |
| 減価償却費 | 677,444千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,288千円、投資有価証券売却益 749千円 / 特別損失 固定資産売却損 616千円、固定資産除却損 2,510千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 14,328,976 |
| 期末自己株式数 | 1,173,121 |
| 業績の増減要因 | 大阪・関西万博関連案件、ジャパンモビリティショー等の大型展示会、コンサート等のエンターテイメント関連案件の継続実施、動画広告需要の高まりなどにより増収増益となった。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は大阪・関西万博やジャパンモビリティショー等の大型展示会、コンサート等のエンターテイメント関連案件、動画広告需要の高まりなどが寄与した。次期は大型展示会の反動減や物価・人件費等のコスト上昇を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。