Jストリーム（4308）・施策前進
営業強化と新規事業開拓に向けた体制強化
FY2017-Q1に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
営業力強化による受注・販路拡大186社が書いているテーマ・逆風1社・追い風194社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに88社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている186社のうち14社を表示しています。上の文は186社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「「J-Stream Equipmedia」を中心としたSaaSサービスについては、新規顧客開拓に特化した専任組織を設置し、売上基盤となる顧客層の裾野拡大を図ります。」
営業強化について、Equipmediaを中心としたSaaSの新規顧客開拓専任組織を設置する具体策を示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「主力サービスである「ライブ中継サービス」や「J-Stream Equipmedia」を中心に、顧客の多様なニーズに対応した提案活動を強化しました。」
主力サービスを軸に顧客ニーズへの提案活動を強化する営業方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「主力となる配信・制作サービスの受注につながる販売促進策を展開しました。」
配信・制作サービスの受注拡大に向けた販売促進策を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「一般企業の社内コミュニケーション活性化需要を取り込むためのSEによる営業サポート体制構築」
一般企業向けの営業力強化について、SEによる営業サポート体制構築という具体策を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、営業強化や新規事業開拓のための体制強化、研究開発投資の増強を行いましたが、全体としては抑制できました。」
営業強化・新規事業開拓に向けた体制強化を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、営業強化や新規事業開拓のための体制強化や昨年度実施した増床の影響等により増加しました。」
営業強化・新規事業開拓に向けた体制強化を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「営業強化や新規事業開拓のための体制強化」
販売費及び一般管理費の増加要因として、営業強化・新規事業開拓のための体制強化を記載している。