Jストリーム（4308）・リスク再定義
動画配信プラットフォーム・アプリケーションの条件変更による原価上昇
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
動画配信プラットフォーム・アプリの条件変更による調達原価上昇1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「今後こうした動画配信関連プラットフォーム／アプリケーションの進歩や提供される条件、或いは法改正等による制約、為替変動に伴う仕入れ価格の変更等、予想外の変化への対応により当社グループの原価が上昇し、当社グループの想定している利益計画が悪化する可能性があります。」
外部プラットフォームの条件変更・法改正による原価上昇リスクに、為替変動による仕入れ価格変更を追加した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後こうした動画配信関連プラットフォーム／アプリケーションの進歩や提供される条件、あるいは法改正等による制約等、予想外の変化への対応により当社グループの原価が上昇し、当社グループの想定している利益計画が悪化する可能性があります。」
外部プラットフォーム・アプリケーションの条件変更や法改正による原価上昇リスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後こうした動画配信関連プラットフォーム／アプリケーションの進歩や提供される条件等に法改正等による制約等予想外の変化がおき、当社グループの原価が上昇し、当社グループの想定している利益計画が悪化する可能性があります。」
外部調達する動画配信関連プラットフォーム・アプリケーションの条件変更や法改正による原価上昇リスクを継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「今後こうした動画配信関連プラットフォーム／アプリケーションの進歩や提供される条件等に法改正等による制約等予想外の変化がおき、当社グループの原価が上昇し、当社グループの想定している利益計画が悪化する可能性があります。」
外部調達する動画配信関連プラットフォーム・アプリケーションの進歩、提供条件、法改正等による原価上昇と利益計画悪化を新たに整理している。