読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4.1
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高18,066百万円前年比 +4.1%
営業利益1,807百万円前年比 +5.1%
経常利益1,821百万円前年比 +5.3%
純利益（親会社株主帰属）1,293百万円前年比 +9.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益111.59円
売上高営業利益率10.0%
期末の財政状態
総資産14,430百万円
うち純資産 11,782 百万円自己資本比率 81.6%前期末比 +1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+766
投資-32
財務-510
純増減+224
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高8,319百万円
セグメント別売上高セグメント バリュー・ソリューションサービス事業 / 売上高 18,066百万円 / yoy_pct 4.1
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高20,000百万円（前年比 +10.7%）
営業利益1,820百万円（前年比 +0.7%）
経常利益1,838百万円（前年比 +0.9%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,245百万円（前年比 -3.7%）
業績予想の修正売上高 20,630百万円 → 20,000百万円 / 営業利益 2,060百万円 → 1,820百万円 / 経常利益 非開示 / 親会社株主に帰属する当期純利益 非開示
年間配当予想45円 → 46円
配当性向40.3%
株主還元方針連結配当性向40％を目安とする
業績の増減要因
システム・ソリューションサービスは銀行・保険・クレジット向けのDX関連案件拡大により増加。システム・メンテナンスサービスはクレジット向けを中心にDX関連案件が拡大したものの、証券・流通向けの一部案件が収束し減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：0社。期中における連結範囲の重要な変更は無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項なし
減価償却費18百万円
受注高・受注残高受注高 18,335百万円 / 受注残高 3,492百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数12,412,992株
期末自己株式数820,879株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 18,066百万円（前年比 +4.1%） |
| 営業利益 | 1,807百万円（前年比 +5.1%） |
| 経常利益 | 1,821百万円（前年比 +5.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,293百万円（前年比 +9.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 111.59円 |
| 売上高営業利益率 | 10.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 81.6% / 前期末 80.5% |
| 総資産 | 14,430百万円 |
| 純資産 | 11,782百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 766百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -32百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -510百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,319百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 20,000百万円（前年比 +10.7%） / 営業利益 1,820百万円（前年比 +0.7%） / 経常利益 1,838百万円（前年比 +0.9%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,245百万円（前年比 -3.7%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 20,630百万円 → 20,000百万円 / 営業利益 2,060百万円 → 1,820百万円 / 経常利益 非開示 / 親会社株主に帰属する当期純利益 非開示 |
| 年間配当予想 | 45円 → 46円 |
| 配当性向 | 40.3% |
| 株主還元方針 | 連結配当性向40％を目安とする |
| セグメント別売上高 | セグメント バリュー・ソリューションサービス事業 / 売上高 18,066百万円 / yoy_pct 4.1 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 18,335百万円 / 受注残高 3,492百万円 |
| 減価償却費 | 18百万円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：0社。期中における連結範囲の重要な変更は無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 12,412,992株 |
| 期末自己株式数 | 820,879株 |
| 業績の増減要因 | システム・ソリューションサービスは銀行・保険・クレジット向けのDX関連案件拡大により増加。システム・メンテナンスサービスはクレジット向けを中心にDX関連案件が拡大したものの、証券・流通向けの一部案件が収束し減少。 |
この書類が述べていない項目（3件）
セグメント別利益地域別売上高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。銀行・保険・クレジット向けのDX関連案件が拡大し、新規エンドユーザーの開拓や既存顧客の新規プロジェクト立ち上げに注力したため。次期はモダナイゼーション案件やDX案件、金融機関向けゼロトラスト対応・保険再構築案件の拡大を見込む一方、給与水準の引き上げや情報化投資などの費用増を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。