読む価値
43定例
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改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
14.5
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年４月１日～2021年９月30日連結日本基準売上高7,902百万円前年比 +4.2%進捗 47.9%
営業利益750百万円前年比 +14.5%進捗 50.0%
経常利益751百万円前年比 +14.0%進捗 50.1%
純利益（親会社株主帰属）507百万円前年比 +14.4%進捗 50.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益43円81銭
期末の財政状態
総資産11,394百万円
うち純資産 9,025 百万円自己資本比率 79.2%前期末比 +2.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高16,500百万円（前年比 +6.9%）
営業利益1,500百万円（前年比 +9.7%）
経常利益1,500百万円（前年比 +9.5%）
純利益1,010百万円（前年比 +7.8%）
業績予想の修正2021年９月29日開示予想 → 修正なし（変更なし）
年間配当予想25.00円相当（2021年３月期：中間25.00円、期末12.50円。中間は株式分割前の実額） → 30.00円（中間17.50円、期末12.50円）（+20.0%）
業績の増減要因
重点顧客を中心とした受託開発事業の拡大、金融機関向け・新規エンドユーザー向けDX案件の積極受注、企業向け業務自動化サービスへの注力。サービス分野別では、システム・ソリューションサービスはクレジット業界及び公共向け一部案件の収束などにより減収、システム・メンテナンスサービスは流通及びその他業界向け案件を中心とした継続受注への注力などにより増収。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規・除外とも0社（重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません
受注高・受注残高受注高 8,824百万円 / 受注残高 3,005百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数12,412,992株
期末自己株式数801,449株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年４月１日～2021年９月30日 |
| 売上高 | 7,902百万円（前年比 +4.2%） |
| 営業利益 | 750百万円（前年比 +14.5%） |
| 経常利益 | 751百万円（前年比 +14.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 507百万円（前年比 +14.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 43円81銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 79.2 / 前期末 76.8 |
| 総資産 | 11,394百万円 |
| 純資産 | 9,025百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 16,500百万円（前年比 +6.9%） / 営業利益 1,500百万円（前年比 +9.7%） / 経常利益 1,500百万円（前年比 +9.5%） / 純利益 1,010百万円（前年比 +7.8%） |
| 業績予想の修正 | 2021年９月29日開示予想 → 修正なし（変更なし） |
| 年間配当予想 | 25.00円相当（2021年３月期：中間25.00円、期末12.50円。中間は株式分割前の実額） → 30.00円（中間17.50円、期末12.50円）（+20.0%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 8,824百万円 / 受注残高 3,005百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規・除外とも0社（重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 12,412,992株 |
| 期末自己株式数 | 801,449株 |
| 業績の増減要因 | 重点顧客を中心とした受託開発事業の拡大、金融機関向け・新規エンドユーザー向けDX案件の積極受注、企業向け業務自動化サービスへの注力。サービス分野別では、システム・ソリューションサービスはクレジット業界及び公共向け一部案件の収束などにより減収、システム・メンテナンスサービスは流通及びその他業界向け案件を中心とした継続受注への注力などにより増収。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減価償却費減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。重点顧客を中心とした受託開発事業の拡大、金融機関向け・新規エンドユーザー向けDX案件の積極受注、企業向け業務自動化サービスへの注力、システム・メンテナンスサービスでの継続受注への注力など。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。