流動性の維持と資金調達手段の確保
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026現金増加と借入金減少有価証券報告書
「当事業年度末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）の残高は、前事業年度末に比べ22百万円増加し、686百万円となりました。」「財務活動の結果使用した資金は70百万円（前事業年度は199百万円の獲得）となりました。これは、短期借入金の純減少額70百万円によるものです。」
現金及び現金同等物が前年度末から22百万円増加して686百万円となり、短期借入金は70百万円減少した。流動性と借入残高の状況に変化が生じている。 - FY2026-H1現金増加と借入返済有価証券報告書
「当中間会計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）の残高は718百万円となり、前事業年度末に比べ、54百万円増加いたしました。」
現金及び現金同等物が718百万円となり、前事業年度末から54百万円増加した。加えて、短期借入金を10百万円返済しており、資金流動性の状況に変化が生じている。 - FY2025借入実行残高の増加有価証券報告書
「当座貸越契約極度額 400,000千円 借入実行残高 400,000 差引額 －」
当座貸越契約の極度額は400百万円で変わらない一方、借入実行残高が200百万円から400百万円へ増加し、未実行枠がなくなっている。 - FY2023後退有価証券報告書
「当座貸越契約極度額 600,000千円 400,000千円 借入実行残高 200,000 200,000 差引額 400,000 200,000」
当座貸越契約の極度額が600百万円から400百万円へ、借入未実行の差引額が400百万円から200百万円へ減少している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、事業活動に必要な流動性の維持と資金を確保することと、運転資金の効率的な管理による資本効率の最適化を目指しております。」
営業キャッシュ・フローを主な資金源とし、必要に応じて市場・銀行から調達する流動性確保の方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、事業活動に必要な流動性の維持と資金を確保することと、運転資金の効率的な管理による資本効率の最適化を目指しております。また、営業活動によるキャッシュ・フローを主な源泉と考え、さらに金融・資本市場からの資金調達、銀行との当座貸越契約等を必要に応じて行い、充分な流動性の確保と財務体質の向上を図っております。」
流動性維持、営業キャッシュ・フローを主な資金源とする方針、必要に応じた外部調達方針を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、事業活動に必要な流動性の維持と資金を確保することと、運転資金の効率的な管理による資本効率の最適化を目指しております。また、営業活動によるキャッシュ・フローを主な源泉と考え、さらに金融・資本市場からの資金調達、銀行との当座貸越契約等を必要に応じて行い、充分な流動性の確保と財務体質の向上を図っております。」
流動性維持、営業キャッシュ・フローを主な資金源とする方針、必要に応じた外部調達方針を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、事業活動に必要な流動性の維持と資金を確保することと、運転資金の効率的な管理による資本効率の最適化を目指しております。また、営業活動によるキャッシュ・フローを主な源泉と考え、さらに金融・資本市場からの資金調達、銀行との当座貸越契約等を必要に応じて行い、充分な流動性の確保と財務体質の向上を図っております。」
流動性の維持、営業キャッシュ・フローを主な資金源とする方針、必要に応じた市場・銀行からの調達方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、事業活動に必要な流動性の維持と資金を確保することと、運転資金の効率的な管理による資本効率の最適化を目指しております。」
営業キャッシュ・フローを主な源泉とし、必要に応じて金融・資本市場や銀行の当座貸越契約を利用する方針を記載している。