読む価値
39定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-27.4
%（売上高前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日非連結（個別）日本基準売上高1,190百万円前年比 -27.4%
営業利益-164百万円
経常利益-157百万円
純利益（親会社株主帰属）-158百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△41.55円
期末の財政状態
総資産1,997百万円
うち純資産 1,095 百万円自己資本比率 54.8%前期末比 -1.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+234,154
投資-17,268
純増減+216,886
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,079,709千円
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
年間配当予想0.00（前期実績） → 非開示
業績の増減要因
既存導入製品のリプレイス需要が端境期に入り案件数が一時的に減少したこと、クラウド化の急速な進展に伴うニーズ変化でエンドユーザーの対策検討に時間を要するケースが増えたこと。販売活動強化、人員増強、展示会、新商材投入、開発、SOCインフラ増強などにより販売費及び一般管理費が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 該当事項なし
減価償却費48,213千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数3,815,734株
期末自己株式数138株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 1,190百万円（前年比 -27.4%） |
| 営業利益 | -164百万円 |
| 経常利益 | -157百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -158百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △41.55円 |
| 自己資本比率 | 当期末 54.8 / 前期末 56.7 |
| 総資産 | 1,997百万円 |
| 純資産 | 1,095百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 234,154千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -17,268千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,079,709千円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| 年間配当予想 | 0.00（前期実績） → 非開示 |
| 減価償却費 | 48,213千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 3,815,734株 |
| 期末自己株式数 | 138株 |
| 業績の増減要因 | 既存導入製品のリプレイス需要が端境期に入り案件数が一時的に減少したこと、クラウド化の急速な進展に伴うニーズ変化でエンドユーザーの対策検討に時間を要するケースが増えたこと。販売活動強化、人員増強、展示会、新商材投入、開発、SOCインフラ増強などにより販売費及び一般管理費が増加した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率財務活動によるキャッシュ・フロー通期業績予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。既存導入製品のリプレイス需要が端境期に入り案件数が一時的に減少したこと、クラウド化の急速な進展に伴うセキュリティニーズの変化によりエンドユーザーの対策検討に時間を要するケースが増えたことが売上減少に影響した。加えて、人員増強、展示会、新商材投入、開発、SOCインフラ増強などの投資でコストが先行した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。