CLホールディングス（4286）・方針再定義
たな卸資産の評価方法の変更（移動平均法への変更）
FY2019-Q1に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
棚卸資産評価方法の総平均法から移動平均法への変更47社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
CLホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている47社のうち14社を表示しています。上の文は47社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再定義有価証券報告書
「棚卸資産の原価は、主として加重平均法の原価算定方式により算定しております。」
従来の日本基準における個別法から移動平均法への変更説明に代わり、IFRS適用後は主として加重平均法による算定方針としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社における、商品の評価方法について、従来、個別法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっておりましたが、第１四半期連結会計期間より、移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)に変更しております。」
商品の評価方法を個別法から移動平均法へ変更した会計方針を、第3四半期でも継続して開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社における、商品の評価方法について、従来、個別法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっておりましたが、第１四半期連結会計期間より、移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)に変更しております。」
商品の評価方法を個別法から移動平均法へ変更した会計方針を、当四半期でも継続して開示している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当社における、商品の評価方法について、従来、個別法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっておりましたが、第１四半期連結会計期間より、移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)に変更しております。」
商品の評価方法を個別法から移動平均法へ変更した。基幹システムの改修を契機とし、より迅速かつ適正な期間損益計算を目的としており、影響額は軽微のため遡及適用は行っていない。