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カーリット(4275)・方針再掲

社会課題を軸とするCSRマテリアリティの特定

FY2019に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。

8記載
5年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019 – FY2022-Q2前進FY2022 – FY2023-Q22019: 120192020: 220202021: 220212022: 220222023: 1
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サステナビリティ重要課題(マテリアリティ)の特定・管理159社が書いているテーマ・逆風0社・追い風161社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中2社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに55社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている159社のうち14社を表示しています。上の文は159社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「2022年10月7日に統合報告書「カーリットレポート2022」を発行し、当社ホームページに掲出いたしました。」

    統合報告書「カーリットレポート2022」の発行・掲出と、気候変動対応、人的資本等のESG情報の開示拡充が引き続き記載されている。
  2. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「2022年10月7日に統合報告書「カーリットレポート2022」を発行し、当社ホームページに掲出いたしました。本報告書では、2030年のありたい姿「持続可能な社会に貢献するために、“化学”と“技術”の力を合わせ、人びとの幸せな暮らしを支えたい」からバックキャストして策定した新中期経営計画の方針、業績目標、環境・社会への取り組みをはじめ、サステナビリティ経営の実践に向けた気候変動への対応や人的資本に関する取り組みなどのESG情報の開示を拡充いたしました。」

    統合報告書を2021年版から2022年版へ更新し、2030年のありたい姿からのバックキャスト、新中期経営計画、気候変動対応、人的資本等のESG情報の開示拡充が示された。
  3. FY2022前進有価証券報告書

    「当社は、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)に賛同し、署名を行いました。」

    従来の4つのCSRマテリアリティと統合報告書の開示から、TCFDへの賛同・署名、気候シナリオ分析、サステナビリティ委員会、GHG削減目標を含むESG開示へと具体化が進んだ。
  4. FY2022-Q2統合報告書更新有価証券報告書

    「当社グループの価値創造のあゆみ、ビジネスモデル、マテリアリティ(重要課題)とESG・SDGsとの関連性、モノづくりを通じたサステナビリティ、ESGへの取り組み等を掲載した統合報告書「カーリットレポート2021」を発行しました。」

    従来の「カーリットレポート2020」から「カーリットレポート2021」へ更新され、ビジネスモデル、サステナビリティ、ESG・SDGsとの関連性を掲載したことが記載された。
  5. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの価値創造のあゆみ、マテリアリティ(重要課題)とSDGsとの関連性、「モノづくりを通じたCSR」を軸とした事業戦略・CSR活動、経営基盤の強化に向けたESGへの取り組み、事業等のリスク、財務情報等を掲載した統合報告書「カーリットレポート2020」を発行しました。」

    マテリアリティとSDGsとの関連性、CSR活動、ESGへの取り組み等を掲載した統合報告書「カーリットレポート2020」の発行が引き続き記載されている。
  6. FY2021-Q2統合報告書発行有価証券報告書

    「当社グループの価値創造のあゆみ、マテリアリティ(重要課題)とSDGsとの関連性、「モノづくりを通じたCSR」を軸とした事業戦略・CSR活動、経営基盤の強化に向けたESGへの取り組み、事業等のリスク、財務情報等を掲載した統合報告書「カーリットレポート2020」を発行しました。」

    マテリアリティとSDGsとの関連性、CSR活動、ESGへの取り組み等を掲載した統合報告書「カーリットレポート2020」の発行が記載された。
  7. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「「ワクワク21」の策定を契機に、数ある社会的に影響のある項目について、ステークホルダーにとっての重要性、自社にとっての重要性、環境・社会にとっての重要性という3つの視点から以下の4つのマテリアリティ(重要課題)を特定しました。」

    「ワクワク21」を契機に、3つの視点から4つのマテリアリティを特定したとの説明が継続している。
  8. FY2019初出有価証券報告書

    「その実現のために、数ある社会的に影響のある項目について、ステークホルダーにとっての重要性、自社にとっての重要性、環境・社会にとっての重要性という3つの視点から、新たに以下の「マテリアリティ」(重要課題)をCSR推進委員会にて特定いたしました。・安心・安全で活き活きとした職場環境づくり ・信頼性・透明性・収益性のある安定した経営基盤の強化 ・地域社会との共生 ・豊かな社会創造への貢献」

    ステークホルダー、自社、環境・社会の3視点から、4つのマテリアリティをCSR推進委員会で新たに特定した。
一緒に動いた変遷

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報道
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