電子材料関連製品の5G関連採用
FY2022-Q3に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026年度増収増益・ハイエンドサーバー向け高付加価値品寄与有価証券報告書
「電子材料分野 ＝増収増益・EV需要の減速によるキャパシタ用電解液の減販影響は継続しているが、市場成長の著しいハイエンドサーバーに向けた高効率回路用コンデンサ材料等の高付加価値製品が増販し、増収増益。」
EV需要減速の影響が続く一方、ハイエンドサーバー向け高効率回路用コンデンサ材料等の高付加価値製品が増販し、電子材料分野は通期で増収増益となった。 - FY2026-H1減収増益・ハイエンドサーバー需要寄与有価証券報告書
「EV需要の減速によるキャパシタ用電解液の減販と、液晶材料の在庫調整が継続し減収。一方、ハイエンドサーバー向け電子部品需要好調により、高付加価値製品の販売が増え増益。」
電子材料分野はEV需要減速と液晶材料の在庫調整により減収となった一方、ハイエンドサーバー向け電子部品の需要好調と高付加価値製品の販売増により増益となった。 - FY2025年度増収増益・AI関連需要寄与有価証券報告書
「電子材料分野 ＝増収増益・EV市場の成長鈍化の影響を受けるも、AIサーバー等の付随部品向け需要の好調により、増収増益。」
電子材料分野はEV市場の成長鈍化の影響を受けながらも、AIサーバー等の付随部品向け需要により通期で増収増益となった。 - FY2025-H1需要回復・EV及びAI関連需要増による増収増益有価証券報告書
「電子材料関連製品、機能材料関連製品ともに、国内外の顧客生産調整が概ね終了し、今期から需要が回復。加えてEVなどの環境車、AIサーバー等の付随部品向け需要が増加しており、増収増益。」
前年度までの海外需要低迷・顧客在庫調整による減収減益から、顧客の生産調整が概ね終了し、EVなどの環境車やAIサーバー関連需要も加わって増収増益へ変化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「電子材料関連製品・機能材料関連製品ともに、アジア圏をはじめとする海外需要の低迷が継続し、国内需要も顧客在庫調整などがあり、減収減益。性能向上品や環境規制対応品などの製品開発・営業活動に引き続き注力していく。」
電子材料・機能材料関連製品は、海外需要の低迷と国内顧客の在庫調整により減収減益が続く一方、性能向上品・環境規制対応品の開発および営業活動への注力が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「電子材料関連製品、機能材料関連製品ともに、アジア圏をはじめとする海外需要の低迷が継続し、国内需要も顧客在庫調整などがあり、減収減益。」
電子材料・機能材料関連製品は、海外需要の低迷と国内顧客の在庫調整により、前四半期に続き減収減益となった。性能向上品・環境規制対応品の開発および営業活動への注力も継続している。 - FY2024-Q1世界的半導体需要低迷による減収減益有価証券報告書
「電子材料関連製品、機能材料関連製品ともに、アジア圏をはじめとする海外需要の低迷が継続し、国内需要も顧客在庫調整などがあり減収減益。」
電子材料・機能材料関連製品は、海外需要の低迷と国内顧客の在庫調整により、前年度に続き減収減益となった。 - FY2023-Q3減収減益継続・要因具体化有価証券報告書
「・電子材料関連製品は電気二重層キャパシタ用電解液は増収となった一方で、パソコン需要の減退や上海のロックダウン・電力制限の影響により減収減益 ・機能材料関連製品は近赤外線吸収色素が認証センサーなどの需要拡大により増収となった一方で、上海のロックダウンの影響によるスマートフォンおよびFPD市場の不調などにより減収減益」
電子材料分野は、個別製品では増収要因がある一方、パソコン需要の減退、上海のロックダウン・電力制限、スマートフォン・FPD市場の不調等により全体では減収減益が続いた。 - FY2023-Q2需要停滞等による減収減益有価証券報告書
「電子材料関連製品はパソコン向け受注が落ち着き、半導体・部品の供給や中国市場の停滞、原材料価格・エネルギーコストの高騰の影響により減収減益」
従来のパソコン・通信機器需要や5G関連採用による増収増益から、パソコン向け受注の落ち着き、中国市場の停滞、供給制約およびコスト高による減収減益へ変化した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「電子材料関連製品はパソコン・通信機器の需要増加および５G関連への採用により増収増益」
電子材料関連製品のパソコン・通信機器需要および5G関連採用による増収増益が引き続き記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「電子材料関連製品はパソコン・通信機器の需要増加および5G関連への採用により増収増益」
電子材料関連製品の5G関連採用が年度業績の増収増益要因として引き続き記載された。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「電子材料関連製品はパソコン・通信機器の需要増加および5G関連への採用により増収増益」
電子材料関連製品について、パソコン・通信機器の需要増加に加え、5G関連への採用が増収増益の要因として初めて記載された。