読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
35.3
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年１月１日～2023年９月30日連結日本基準売上高2,216百万円前年比 +16.8%進捗 70.4%
営業利益172百万円前年比 -35.3%進捗 57.1%
経常利益173百万円前年比 -35.8%進捗 57.5%
純利益（親会社株主帰属）110百万円前年比 -33.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益75.31円
期末の財政状態
総資産2,179百万円
うち純資産 1,310 百万円自己資本比率 60.1%前期末比 +4.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,147百万円（前年比 +20.5%）
営業利益301百万円（前年比 -17.8%）
経常利益301百万円（前年比 -18.1%）
親会社株主に帰属する当期純利益193百万円（前年比 -16.6%）
業績予想の修正売上高 非開示 → 3,147百万円 / 営業利益 非開示 → 301百万円 / 経常利益 非開示 → 301百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 非開示 → 193百万円
年間配当予想0円 銭 → 0円 銭
業績の増減要因
デジタル人材確保によりエンジニア数は増加したが、大口案件の開始時期延期等で第2四半期・第3四半期の稼働率が低下し、人件費率が上昇した。税金費用の増加も純利益を押し下げた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社（社名：－）、除外0社（社名：－）
減損損失なし（当第3四半期連結累計期間は「－」）
特別損益の内訳当第3四半期連結累計期間は特別利益・特別損失ともになし（「－」）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数1,469,600株
期末自己株式数78株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年１月１日～2023年９月30日 |
| 売上高 | 2,216百万円（前年比 +16.8%） |
| 営業利益 | 172百万円（前年比 -35.3%） |
| 経常利益 | 173百万円（前年比 -35.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 110百万円（前年比 -33.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 75.31円 |
| 自己資本比率 | 当期末 60.1 / 前期末 55.5 |
| 総資産 | 2,179百万円 |
| 純資産 | 1,310百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,147百万円（前年比 +20.5%） / 営業利益 301百万円（前年比 -17.8%） / 経常利益 301百万円（前年比 -18.1%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 193百万円（前年比 -16.6%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 3,147百万円 / 営業利益 非開示 → 301百万円 / 経常利益 非開示 → 301百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 非開示 → 193百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 銭 → 0円 銭 |
| 減損損失 | なし（当第3四半期連結累計期間は「－」） |
| 特別損益の内訳 | 当第3四半期連結累計期間は特別利益・特別損失ともになし（「－」） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社（社名：－）、除外0社（社名：－） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 1,469,600株 |
| 期末自己株式数 | 78株 |
| 業績の増減要因 | デジタル人材確保によりエンジニア数は増加したが、大口案件の開始時期延期等で第2四半期・第3四半期の稼働率が低下し、人件費率が上昇した。税金費用の増加も純利益を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。デジタル人材の確保は順調に進みエンジニア数は増加したものの、大口案件の開始時期延期等により第2四半期・第3四半期の稼働率が低下し、人件費率が上昇した。また、税金費用の増加により親会社株主に帰属する四半期純利益が減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。