原材料価格高騰・円安・金融市場不安定による先行き不透明感
FY2023-Q2に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
サインドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。57社中40社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに37社。
- 2026-05-15悪化業績予想の修正
「その一方で、生活必需品を中心とした物価上昇の継続により、消費者の間では支出に対する選別意識がより一層高まっております。」
物価上昇の継続に加え、消費者の支出選別意識がより一層高まっているとの状況を示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「労働・所得環境の改善に支えられながら、個人消費が緩やかな増加傾向をたどる可能性があるものの、海外経済の減速・物価上昇圧力が重荷となり、景気の先行きは依然不透明な状況が続いております。」
個人消費の改善可能性を示す一方、海外経済の減速と物価上昇圧力による先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国の経済は、雇用・所得環境が改善する下で、各種政策の効果もあり、景気は緩やかな回復が続いておりますが、欧米における高い金利水準の継続等、海外景気の下振れがわが国の景気を押し下げるリスクや、物価上昇、金融資本市場の変動等の影響など先行き不透明な状況が続いております。」
景気回復を示す一方、欧米の高金利、海外景気の下振れ、物価上昇、金融資本市場の変動による不透明感を引き続きリスクとしている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症の第5類移行後、各種政策の効果もあり、雇用・所得環境が改善する中、個人消費が緩やかに持ち直していましたが、消費動向指数において一部足踏みがみられております。また、更なるインフレの進行や中国の景気減速に伴う輸出産業の停滞、能登半島地震の発生など引き続き厳しい景況感で推移いたしました。」
従来の物価・為替要因に加え、更なるインフレ、中国景気減速、能登半島地震を経済環境上の懸念要因として記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和されたことにより、経済活動が正常化に向かっており、景気の緩やかな回復が進んでおります。一方、急速な円安による経済への悪影響や物価高が懸念材料となるなど、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が和らぐ一方、急速な円安と物価高による経済環境の不透明感を引き続き記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、不安定な国際情勢の中、原材料価格やエネルギー価格の高騰、物価の上昇など、依然として先行き不透明な状況が継続しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が和らぐ一方、原材料・エネルギー価格の高騰や物価上昇による経済環境の不透明感を引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症による各種制限の緩和等により個人消費も持ち直しつつあり、景気が緩やかに回復していくことが期待されますが、原材料・資源価格の高騰等の影響により、依然として先行き不透明な状況にあります。」
感染症影響の緩和と景気回復への期待を示す一方、原材料・資源価格の高騰を引き続き経済環境上の不透明要因としている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に対する行動制限の緩和や各種政策の効果により、人流が回復し経済活動は徐々に正常化に向かう動きが見られたものの、資源・エネルギー価格の高騰などに伴う物価上昇や、為替相場の急激な変動などにより、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
感染症影響の緩和・人流回復を示す一方、資源・エネルギー価格と為替変動による不透明感を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に対する行動制限の緩和や各種政策の効果により、景気は緩やかに回復する動きがみられたものの、円安や資源価格の高騰による物価上昇など、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
円安や資源価格の高騰による物価上昇を、引き続き経済環境上の不透明要因として記載している。 - FY2023-Q2初出有価証券報告書
「原材料価格の高騰や円安の進行が加速する等金融市場の不安定さも継続され、先行きが不透明な状態が続いています。」
原材料価格の高騰、円安の進行加速、金融市場の不安定さを、経済環境上の新たな不透明要因として記載している。