新型コロナウイルス下の合理的稼働体制と生産体質強化
FY2020に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに17社。
- FY2025削除有価証券報告書
「当社グループでは、従業員の健康と安全確保を最優先とし」
新型コロナウイルス下のテレワーク、時差出勤、合理的稼働体制等を独立した施策として記載する流れは今回の filing では見られない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、生産性の向上や、需要変動に対応したフレキシブルな生産・供給体制の構築を進め、収益確保に努めるとともに、次世代自動車の安全性、快適性、環境性能の向上に繋がる技術、製品、材料開発を推進してまいりました。」
生産性向上、需要変動に対応した柔軟な生産・供給体制の構築、収益確保の取り組みを継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、生産性の向上や、需要変動に対応したフレキシブルな生産・供給体制の構築を進め、収益確保に努めるとともに、次世代自動車の安全性、快適性、環境性能の向上に繋がる技術、製品、材料開発を推進してまいりました。」
需要変動に対応した柔軟な生産・供給体制の構築と、生産性向上による収益確保を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、需要変動に応じたフレキシブルな生産・供給体制を整えつつ、生産性の向上や経費削減等により収益確保に努めてまいりました。」
需要変動に応じた柔軟な生産・供給体制、生産性向上、経費削減による収益確保の取り組みを継続している。 - FY2022-Q3挽回生産への備え有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、部品不足が解消した後の挽回生産に備えつつ、減産対応として生産効率の向上やコスト削減に努めてまいりました。」
部品不足解消後の挽回生産に備えながら、当面の減産には生産効率向上とコスト削減で対応する方針を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、需要変動に応じたフレキシブルな生産・供給体制を整えつつ、生産性の向上や経費削減等により収益確保に努めてまいりました。」
需要変動に応じたフレキシブルな生産・供給体制の整備、生産性向上、経費削減による収益確保を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、顧客の生産変動に応じた最適生産体制の維持と更なる収益性の向上に努めてまいりました。」
顧客の生産変動に応じた最適生産体制の維持と収益性向上の取り組みを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、従業員の安全と事業の継続を最優先し、テレワークをはじめとする感染防止策を講じながら操業を継続してまいりました。」
従業員の安全と事業継続を優先し、テレワーク等の感染防止策を講じながら操業を継続する方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、従業員の安全と事業の継続を最優先し、テレワークやWEB会議等の感染防止策を実施してまいりました。また、需要変動に応じた最適生産体制の維持や次世代自動車に向けた研究開発への取り組みを継続するとともに、経費抑制および原価低減等の収益改善施策を推進してまいりました。」
従業員の安全・事業継続を優先したテレワークやWEB会議、最適生産体制の維持、経費抑制・原価低減を継続している。前四半期に示された新型コロナウイルス下の稼働体制から、施策の実質的な変更は示されていない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、従業員の安全と事業の継続を最優先し、出張制限、テレワーク、時差出勤等の感染防止策を実施してまいりました。 新型コロナウイルスの感染拡大は、経済や企業活動に広範な影響を与える事象であり、当社グループの多くの拠点において、主要得意先での工場稼働停止や生産調整、政府や地域行政機関の方針に基づく安全対策上の理由等から、一時的な操業停止がありましたが、四半期報告書提出日(2020年8月7日)においては、その全てが稼働を再開しております。」
出張制限、テレワーク、時差出勤等の感染防止策を継続し、一時停止した全拠点が2020年8月7日時点で再稼働したという具体的な運用上の進展を記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による従業員の健康と安全確保を最優先とし、事業環境変化や得意先の生産変動への迅速な対処が出来るよう、合理的な稼働体制の確保を実施します。更にサプライチェーンの多様化等の対応を進め、コロナウイルス状況下でも対応できる生産体質強化を進めます。」
従業員の健康・安全を最優先に、合理的な稼働体制、サプライチェーン多様化、生産体質強化を新型コロナウイルス対応の施策として初めて独立して明示している。感染防止策として在宅勤務、時差勤務、出張制限、リモート面談、製造現場の検温・消毒等も実施している。