読む価値
39定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6.1
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高15,776百万円前年比 +6.1%
営業利益1,754百万円前年比 -1.3%
経常利益1,837百万円前年比 +2.7%
純利益（親会社株主帰属）1,193百万円前年比 +143.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益95.28円
売上高営業利益率11.1
期末の財政状態
総資産18,976百万円
うち純資産 10,980 百万円自己資本比率 57.6%前期末比 +4.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,786
投資-532
財務-615
純増減+639
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,412百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高16,500百万円（前年比 +4.6%）
営業利益1,770百万円（前年比 +0.9%）
経常利益1,790百万円（前年比 -2.6%）
純利益1,230百万円（前年比 +3.0%）
年間配当予想32円 → 35.5円（+10.9%）
配当性向33.6
業績の増減要因
新規案件の獲得、既存製品の追加注文、化粧品向け売上、環境対応容器売上、中国での日系・外資系企業向け販売、円安により売上高が増加した一方、樹脂原材料価格、社会保険料、労務費・人件費の上昇により営業利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 ―社（社名なし） / 除外 ―社（社名なし）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当期は計上なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 906千円 / 特別損失 固定資産除却損 11,507千円
減価償却費1,009,425千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（国内機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数12,529,200株
期末自己株式数400株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 15,776百万円（前年比 +6.1%） |
| 営業利益 | 1,754百万円（前年比 -1.3%） |
| 経常利益 | 1,837百万円（前年比 +2.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,193百万円（前年比 +143.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 95.28円 |
| 売上高営業利益率 | 11.1 |
| 自己資本比率 | 当期末 57.6 / 前期末 53.2 |
| 総資産 | 18,976百万円 |
| 純資産 | 10,980百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,786百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -532百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -615百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,412百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 16,500百万円（前年比 +4.6%） / 営業利益 1,770百万円（前年比 +0.9%） / 経常利益 1,790百万円（前年比 -2.6%） / 純利益 1,230百万円（前年比 +3.0%） |
| 年間配当予想 | 32円 → 35.5円（+10.9%） |
| 配当性向 | 33.6 |
| 減価償却費 | 1,009,425千円 |
| 減損損失 | 当期は計上なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 906千円 / 特別損失 固定資産除却損 11,507千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 ―社（社名なし） / 除外 ―社（社名なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（国内機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 12,529,200株 |
| 期末自己株式数 | 400株 |
| 業績の増減要因 | 新規案件の獲得、既存製品の追加注文、化粧品向け売上、環境対応容器売上、中国での日系・外資系企業向け販売、円安により売上高が増加した一方、樹脂原材料価格、社会保険料、労務費・人件費の上昇により営業利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。スタンダードボトルを軸とした開発提案型営業による新規案件の獲得、既存製品の追加注文拡大、化粧品向け売上と環境対応容器売上の増加、中国での日系・外資系企業向け販売の増加および円安により売上高が増加した。一方、原油価格上昇による樹脂原材料価格の上昇、中国の社会保険料軽減措置終了、労務費・人件費の増加により営業利益が減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。