読む価値
36軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1523
百万円（売上高の前年同期比増加額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年4月1日〜2025年6月30日連結日本基準売上高42,092百万円前年比 +3.8%進捗 25.4%
営業利益2,713百万円前年比 +1.4%進捗 38.2%
経常利益2,873百万円前年比 -14.4%進捗 41.6%
純利益（親会社株主帰属）1,997百万円前年比 -14.3%進捗 38.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益28円20銭
期末の財政状態
総資産150,126百万円
うち純資産 87,325 百万円自己資本比率 56.5%前期末比 0.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高日本 24,703百万円（前年比 -4.5%）、北米 13,971百万円（前年比 +20.2%）、アセアン 2,848百万円（前年比 +6.2%）、中国・韓国 1,848百万円（前年比 -4.3%）
セグメント別利益日本 401百万円（前年比 -75.1%）、北米 1,609百万円（前年比 +44.1%）、アセアン 247百万円（前年比 +4.0%）、中国・韓国 32百万円
地域別売上高24,703百万円（前年比 -4.5%）、13,971百万円（前年比 +20.2%）、2,848百万円（前年比 +6.2%）、1,848百万円（前年比 -4.3%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高165,800百万円（前年比 -1.6%）
営業利益7,100百万円（前年比 -29.0%）
経常利益6,900百万円（前年比 -28.8%）
純利益5,200百万円（前年比 -20.0%）
年間配当予想36円 → 38円（+5.6%）
業績の増減要因
日本では主要顧客の生産台数減少があったが、米国の顧客生産台数の増加と要具売上の増加により売上高が増加した。営業利益は、全拠点におけるコスト改善活動及び米国の増収効果等により増加した。経常利益は、開発中止補償収入と為替差益の減少により減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳固定資産売却益 0百万円、固定資産除売却損 9百万円
減価償却費2,353百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数73,896,400株
期末自己株式数3,737,108株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 42,092百万円（前年比 +3.8%） |
| 営業利益 | 2,713百万円（前年比 +1.4%） |
| 経常利益 | 2,873百万円（前年比 -14.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,997百万円（前年比 -14.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 28円20銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 56.5 / 前期末 56.5 |
| 総資産 | 150,126百万円 |
| 純資産 | 87,325百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 165,800百万円（前年比 -1.6%） / 営業利益 7,100百万円（前年比 -29.0%） / 経常利益 6,900百万円（前年比 -28.8%） / 純利益 5,200百万円（前年比 -20.0%） |
| 年間配当予想 | 36円 → 38円（+5.6%） |
| セグメント別売上高 | 日本 24,703百万円（前年比 -4.5%）、北米 13,971百万円（前年比 +20.2%）、アセアン 2,848百万円（前年比 +6.2%）、中国・韓国 1,848百万円（前年比 -4.3%） |
| セグメント別利益 | 日本 401百万円（前年比 -75.1%）、北米 1,609百万円（前年比 +44.1%）、アセアン 247百万円（前年比 +4.0%）、中国・韓国 32百万円 |
| 地域別売上高 | 24,703百万円（前年比 -4.5%）、13,971百万円（前年比 +20.2%）、2,848百万円（前年比 +6.2%）、1,848百万円（前年比 -4.3%） |
| 減価償却費 | 2,353百万円 |
| 特別損益の内訳 | 固定資産売却益 0百万円、固定資産除売却損 9百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 73,896,400株 |
| 期末自己株式数 | 3,737,108株 |
| 業績の増減要因 | 日本では主要顧客の生産台数減少があったが、米国の顧客生産台数の増加と要具売上の増加により売上高が増加した。営業利益は、全拠点におけるコスト改善活動及び米国の増収効果等により増加した。経常利益は、開発中止補償収入と為替差益の減少により減少した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、日本で主要顧客の生産台数が減少したものの、米国の顧客生産台数の増加と要具売上の増加により増加した。営業利益は、日本の減収影響等があった一方、全拠点のコスト改善活動と米国の増収効果により増加した。経常利益は、開発中止補償収入と為替差益の減少により減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。