読む価値
66注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-22.3
％（売上高の対前期増減率）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年４月１日〜2022年３月31日連結日本基準売上高116,669百万円前年比 -22.3%
営業利益-2,632百万円
経常利益-985百万円
純利益（親会社株主帰属）-2,085百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△29円37銭
売上高営業利益率当期 -2.3% / 前期 3%
期末の財政状態
総資産156,162百万円
うち純資産 76,918 百万円自己資本比率 47.5%前期末比 -1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,705
投資-20,107
財務+3,579
純増減-12,823
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高20,867百万円
セグメント別売上高日本 91,147百万円（前年比 -21.4%）、中国・韓国 7,666百万円（前年比 +6.4%）、アセアン 9,284百万円（前年比 -6.0%）、中米・北米 14,622百万円（前年比 -36.0%）
セグメント別利益日本 806百万円（前年比 -63.0%）、中国・韓国 283百万円（前年比 -26.4%）、アセアン 177百万円（前年比 -55.4%）、中米・北米 -2,871百万円
地域別売上高当期 87,211百万円、5,789百万円、9,066百万円、13,790百万円、812百万円 / 前期 113,774百万円、5,380百万円、8,221百万円、22,852百万円、5百万円
見通しと株主還元
年間配当予想30円 → 非開示
業績の増減要因
販路の拡大による売上増加はあったが、世界的な半導体供給不足、新型コロナウイルス感染症による東南アジア地域からの部品調達支障、顧客各社の生産台数減少、会計基準変更の影響により売上高が減少。営業損益は減産影響、急激な生産変動に伴う稼働ロス、米国新工場の操業準備費用の影響を受けた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象中国における新型コロナウイルス感染拡大に伴うロックダウン等により、主要顧客で部品調達に支障が生じ、4月以降の工場操業が断続的に停止。海外連結会社でも製品売上高が減少する影響が生じ、翌連結会計年度以降への影響額の客観的な見積りは困難とされた。
減損損失95百万円
特別損益の内訳特別利益 環境対策引当金戻入額 249百万円、圧縮未決算特別勘定戻入額 997百万円、固定資産売却益 30百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 45百万円、固定資産圧縮損 997百万円、災害による損失 62百万円、減損損失 95百万円
減価償却費10,798百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（機関投資家・証券アナリスト向け）
期末発行済株式数73,896,400株
期末自己株式数2,878,899株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年４月１日〜2022年３月31日 |
| 売上高 | 116,669百万円（前年比 -22.3%） |
| 営業利益 | -2,632百万円 |
| 経常利益 | -985百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -2,085百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △29円37銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 -2.3% / 前期 3% |
| 自己資本比率 | 当期末 47.5% / 前期末 48.5% |
| 総資産 | 156,162百万円 |
| 純資産 | 76,918百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,705百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -20,107百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 3,579百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 20,867百万円 |
| 年間配当予想 | 30円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | 日本 91,147百万円（前年比 -21.4%）、中国・韓国 7,666百万円（前年比 +6.4%）、アセアン 9,284百万円（前年比 -6.0%）、中米・北米 14,622百万円（前年比 -36.0%） |
| セグメント別利益 | 日本 806百万円（前年比 -63.0%）、中国・韓国 283百万円（前年比 -26.4%）、アセアン 177百万円（前年比 -55.4%）、中米・北米 -2,871百万円 |
| 地域別売上高 | 当期 87,211百万円、5,789百万円、9,066百万円、13,790百万円、812百万円 / 前期 113,774百万円、5,380百万円、8,221百万円、22,852百万円、5百万円 |
| 減価償却費 | 10,798百万円 |
| 減損損失 | 95百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 環境対策引当金戻入額 249百万円、圧縮未決算特別勘定戻入額 997百万円、固定資産売却益 30百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 45百万円、固定資産圧縮損 997百万円、災害による損失 62百万円、減損損失 95百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 中国における新型コロナウイルス感染拡大に伴うロックダウン等により、主要顧客で部品調達に支障が生じ、4月以降の工場操業が断続的に停止。海外連結会社でも製品売上高が減少する影響が生じ、翌連結会計年度以降への影響額の客観的な見積りは困難とされた。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 73,896,400株 |
| 期末自己株式数 | 2,878,899株 |
| 業績の増減要因 | 販路の拡大による売上増加はあったが、世界的な半導体供給不足、新型コロナウイルス感染症による東南アジア地域からの部品調達支障、顧客各社の生産台数減少、会計基準変更の影響により売上高が減少。営業損益は減産影響、急激な生産変動に伴う稼働ロス、米国新工場の操業準備費用の影響を受けた。 |
この書類が述べていない項目（5件）
通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。世界的な半導体供給不足、新型コロナウイルス感染症による東南アジア地域からの自動車部品調達支障、顧客各社の生産台数減少、収益認識会計基準の適用が売上高の減少要因となった。営業損益は、減産影響、急激な生産変動に伴う稼働ロス、米国新工場の操業準備費用の影響を受けた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。