読む価値
55注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-1443
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年4月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高54,644百万円前年比 -13.3%進捗 44.1%
営業利益-1,443百万円
経常利益-1,147百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,307百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△18.41
期末の財政状態
総資産151,568百万円
うち純資産 78,306 百万円自己資本比率 50.1%前期末比 +1.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+808
投資-10,605
財務+1,503
純増減-8,294
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高25,242百万円
セグメント別売上高日本 41,545百万円（前年比 -9.7%）、中国・韓国 3,777百万円（前年比 +20.4%）、アセアン 4,913百万円（前年比 -3.8%）、中米・北米 7,164百万円（前年比 -34.2%）
セグメント別利益日本 -950百万円、中国・韓国 132百万円（前年比 +43.1%）、アセアン 185百万円（前年比 +33.6%）、中米・北米 -677百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高124,000百万円（前年比 -17.5%）
営業利益400百万円（前年比 -91.0%）
経常利益1,700百万円（前年比 -68.4%）
親会社株主に帰属する当期純利益0百万円（前年比 -100.0%）
年間配当予想30円 → 30円（0.0%）
業績の増減要因
売上高は会計基準変更による影響等で減少。営業損益は米国新工場の操業準備費用及び第2四半期連結会計期間の急激な台数変動に伴う稼働ロス等により悪化。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名は非開示
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円、圧縮未決算特別勘定戻入額 997百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 24百万円、災害による損失 62百万円、固定資産圧縮損 997百万円
減価償却費4,967百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（機関投資家・証券アナリスト向け）
期末発行済株式数73,896,400
期末自己株式数2,878,899
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 54,644百万円（前年比 -13.3%） |
| 営業利益 | -1,443百万円 |
| 経常利益 | -1,147百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,307百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △18.41 |
| 自己資本比率 | 当期末 50.1 / 前期末 48.5 |
| 総資産 | 151,568百万円 |
| 純資産 | 78,306百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 808百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -10,605百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,503百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 25,242百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 124,000百万円（前年比 -17.5%） / 営業利益 400百万円（前年比 -91.0%） / 経常利益 1,700百万円（前年比 -68.4%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 0百万円（前年比 -100.0%） |
| 年間配当予想 | 30円 → 30円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 日本 41,545百万円（前年比 -9.7%）、中国・韓国 3,777百万円（前年比 +20.4%）、アセアン 4,913百万円（前年比 -3.8%）、中米・北米 7,164百万円（前年比 -34.2%） |
| セグメント別利益 | 日本 -950百万円、中国・韓国 132百万円（前年比 +43.1%）、アセアン 185百万円（前年比 +33.6%）、中米・北米 -677百万円 |
| 減価償却費 | 4,967百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円、圧縮未決算特別勘定戻入額 997百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 24百万円、災害による損失 62百万円、固定資産圧縮損 997百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名は非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 73,896,400 |
| 期末自己株式数 | 2,878,899 |
| 業績の増減要因 | 売上高は会計基準変更による影響等で減少。営業損益は米国新工場の操業準備費用及び第2四半期連結会計期間の急激な台数変動に伴う稼働ロス等により悪化。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は収益認識に関する会計基準の適用による影響等で減少した。営業損益は、米国新工場の操業準備費用と、第2四半期連結会計期間の急激な台数変動に伴う稼働ロス等が影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。