読む価値
47定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
32
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年1月1日〜2022年6月30日連結日本基準売上高20,091百万円前年比 +5.1%進捗 50.2%
営業利益530百万円前年比 -32.0%進捗 46.1%
経常利益703百万円前年比 -18.7%進捗 54.1%
純利益（親会社株主帰属）393百万円前年比 -10.6%進捗 56.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益29.64円
期末の財政状態
総資産29,823百万円
うち純資産 9,310 百万円自己資本比率 31.2%前期末比 +3.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,307
投資-691
財務-174
純増減+442
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,931百万円
セグメント別売上高
環境機器関連事業10,49752.2%+3.7%
住宅機器関連事業8,14440.5%-0.7%
再生可能エネルギー関連事業1,1345.6%+142.5%
その他3151.6%-4.3%
セグメント別利益
環境機器関連事業82369.2%-11.2%
住宅機器関連事業22518.9%-23.1%
再生可能エネルギー関連事業12210.3%+60.0%
その他201.7%-67.8%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高40,000百万円（前年比 +5.8%）
営業利益1,150百万円（前年比 +2.7%）
経常利益1,300百万円（前年比 -0.1%）
純利益700百万円（前年比 +14.6%）
年間配当予想24円 → 24円（0.0%）
業績の増減要因
売上高は海外における案件納入、メンテナンス契約・エスコ契約の拡大、太陽光発電子会社の買収、新規契約や設備工事などで増加した。一方、商品供給遅延、大型・高利益案件の反動、輸送費・資材費・人件費等の増加、のれん償却費、成長戦略関連費用などにより利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 なし
減損損失0百万円
特別損益の内訳特別利益 受取保険金 2百万円、投資有価証券売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産売却損 3百万円、固定資産除却損 0百万円、投資有価証券売却損 0百万円、その他 2百万円
減価償却費359百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（決算説明動画配信予定、対象者は記載なし）
期末発行済株式数13,672,100
期末自己株式数378,298
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 20,091百万円（前年比 +5.1%） |
| 営業利益 | 530百万円（前年比 -32.0%） |
| 経常利益 | 703百万円（前年比 -18.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 393百万円（前年比 -10.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 29.64円 |
| 自己資本比率 | 当期末 31.2 / 前期末 27.4 |
| 総資産 | 29,823百万円 |
| 純資産 | 9,310百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,307百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -691百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -174百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,931百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 40,000百万円（前年比 +5.8%） / 営業利益 1,150百万円（前年比 +2.7%） / 経常利益 1,300百万円（前年比 -0.1%） / 純利益 700百万円（前年比 +14.6%） |
| 年間配当予想 | 24円 → 24円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 環境機器関連事業 10,497百万円（前年比 +3.7%） / 住宅機器関連事業 8,144百万円（前年比 -0.7%） / 再生可能エネルギー関連事業 1,134百万円（前年比 +142.5%） / その他 315百万円（前年比 -4.3%） |
| セグメント別利益 | 環境機器関連事業 823百万円（前年比 -11.2%） / 住宅機器関連事業 225百万円（前年比 -23.1%） / 再生可能エネルギー関連事業 122百万円（前年比 +60.0%） / その他 20百万円（前年比 -67.8%） |
| 減価償却費 | 359百万円 |
| 減損損失 | 0百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 受取保険金 2百万円、投資有価証券売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産売却損 3百万円、固定資産除却損 0百万円、投資有価証券売却損 0百万円、その他 2百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（決算説明動画配信予定、対象者は記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 13,672,100 |
| 期末自己株式数 | 378,298 |
| 業績の増減要因 | 売上高は海外における案件納入、メンテナンス契約・エスコ契約の拡大、太陽光発電子会社の買収、新規契約や設備工事などで増加した。一方、商品供給遅延、大型・高利益案件の反動、輸送費・資材費・人件費等の増加、のれん償却費、成長戦略関連費用などにより利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は海外案件やメンテナンス、新規契約、太陽光発電子会社の買収などにより増加した。一方、ベースアップやインド新工場の人員先行採用、輸送費・資材費・旅費交通費の増加、のれん償却費、成長戦略や上場維持基準対応に伴う費用投資により、販売費及び一般管理費が増加し、営業利益が減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。