読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
18.2
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年10月1日〜2026年9月30日連結日本基準売上高40,090百万円前年比 +8.3%
営業利益1,405百万円前年比 +18.2%
経常利益1,483百万円前年比 +16.3%
純利益（親会社株主帰属）1,046百万円前年比 +14.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益31.67円
売上高営業利益率3.5%
期末の財政状態
総資産24,761百万円
うち純資産 13,675 百万円自己資本比率 55.2%前期末比 +6.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,495
投資+797
財務+183
純増減+2,475
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高8,463百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高37,347百万円（前年比 -6.8%）
営業利益1,046百万円（前年比 -25.6%）
経常利益1,115百万円（前年比 -24.8%）
純利益732百万円（前年比 -30.0%）
年間配当予想15円 → 15円（0.0%）
配当性向当期 47.4% / 次期予想 69.3%
株主還元方針連結配当性向40％、DOE（連結株主資本配当率）3％を中期的な目標とする
業績の増減要因
国内における働く環境への投資拡大及び文教市場におけるGIGA端末の更新が寄与した。販売店事業ではLED更新需要、エンタープライズ事業ではオフィス移転・リニューアル案件、文教事業ではGIGA端末更新案件が売上に貢献した。次期はGIGAスクール端末更新案件の反動減を見込んでいる。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 21百万円 / 特別損失 固定資産除却損 11百万円、その他 0百万円
減価償却費379百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家及びアナリスト向け
期末発行済株式数33,826,100株
期末自己株式数75株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年10月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 40,090百万円（前年比 +8.3%） |
| 営業利益 | 1,405百万円（前年比 +18.2%） |
| 経常利益 | 1,483百万円（前年比 +16.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,046百万円（前年比 +14.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 31.67円 |
| 売上高営業利益率 | 3.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 55.2% / 前期末 48.8% |
| 総資産 | 24,761百万円 |
| 純資産 | 13,675百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,495百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 797百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 183百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,463百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 37,347百万円（前年比 -6.8%） / 営業利益 1,046百万円（前年比 -25.6%） / 経常利益 1,115百万円（前年比 -24.8%） / 純利益 732百万円（前年比 -30.0%） |
| 年間配当予想 | 15円 → 15円（0.0%） |
| 配当性向 | 当期 47.4% / 次期予想 69.3% |
| 株主還元方針 | 連結配当性向40％、DOE（連結株主資本配当率）3％を中期的な目標とする |
| 減価償却費 | 379百万円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 21百万円 / 特別損失 固定資産除却損 11百万円、その他 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家及びアナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 33,826,100株 |
| 期末自己株式数 | 75株 |
| 業績の増減要因 | 国内における働く環境への投資拡大及び文教市場におけるGIGA端末の更新が寄与した。販売店事業ではLED更新需要、エンタープライズ事業ではオフィス移転・リニューアル案件、文教事業ではGIGA端末更新案件が売上に貢献した。次期はGIGAスクール端末更新案件の反動減を見込んでいる。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2026年9月期は、国内における働く環境への投資拡大と文教市場におけるGIGA端末の更新が業績に寄与した。2027年9月期は、当期のGIGAスクール端末更新案件の反動減を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。