Ultrafabrics連結化に伴うコスト・のれん償却負担
FY2017-Q2に初出。。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025株式報酬費用の減少有価証券報告書
「株式報酬に係る費用は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ286百万円及び229百万円であります。」
株式報酬に係る費用は前年度286百万円から229百万円へ減少した。株式報酬制度の運用と、企業結合に由来するのれん・顧客関連資産の償却負担は継続している。 - FY2025-H1株式報酬取引の計上有価証券報告書
「株式に基づく報酬取引 － 66」
株式に基づく報酬取引として66百万円を計上し、役職員向け株式報酬制度の運用を継続した。 - FY2024-H1株式報酬取引の計上有価証券報告書
「株式に基づく報酬取引 25 71 － － － 96 96」
株式に基づく報酬取引として、資本金25百万円、資本剰余金71百万円など合計96百万円を計上した。役職員向け株式報酬制度の運用が継続している。 - FY2024-Q1株式報酬取引の計上有価証券報告書
「株式に基づく報酬取引 － 66」
株式に基づく報酬取引として66百万円を計上した。役職員向け株式報酬制度の運用が継続している。 - FY2023株式報酬費用の減少と償却負担の継続有価証券報告書
「株式報酬費用 350 309」
株式報酬費用は前年度の350百万円から309百万円へ減少した。一方、円安の影響でのれんの帳簿価額は101億38百万円となり、顧客関連資産の償却費は626百万円と統合関連の償却負担が続いている。 - FY2023-Q3株式報酬取引の計上継続有価証券報告書
「株式に基づく報酬取引 98 44 － － － 142 142」
株式に基づく報酬取引を142百万円計上し、株式報酬関連取引の計上を継続した。 - FY2023-Q2株式報酬取引の計上有価証券報告書
「株式に基づく報酬取引 98 25 － － － 123 123」
株式に基づく報酬取引について、資本金98百万円、資本剰余金25百万円、合計123百万円の取引を計上した。 - FY2023-Q1株式報酬費用の計上継続有価証券報告書
「株式に基づく報酬取引 － 48」
株式に基づく報酬取引48百万円を計上し、株式報酬関連費用の計上を継続した。前年同期の51百万円からは減少した。 - FY2022株式報酬費用の増加継続有価証券報告書
「株式報酬費用 196 350」
株式報酬費用は前年度196百万円から350百万円へ増加した。のれん及び顧客関連資産の償却負担も継続している。 - FY2022-Q2株式報酬費用の増加継続有価証券報告書
「原材料の高騰や輸送コストの上昇に加えて、クレーム対応費用、株式報酬費用、米国子会社における人件費等の増加があったものの、円安、製品構成の良化、生産量増加に伴う工場稼働の改善、為替差益等により、第2四半期の利益面においても前年同四半期を大幅に上回りました。」
原材料価格・輸送コスト・クレーム対応費用に加え、株式報酬費用及び米国子会社の人件費等の増加を利益負担として記載した。 - FY2021株式報酬費用の増加継続有価証券報告書
「株式報酬費用 70 196」
株式報酬費用が前年度70百万円から196百万円へ増加した。ストック・オプション行使による資本増加と合わせ、株式報酬関連の費用・資本取引の規模が拡大した。 - FY2020株式報酬費用の増加有価証券報告書
「株式報酬費用 36 70」
株式報酬費用は前年度36百万円から70百万円へ増加した一方、のれん及び顧客関連資産の償却負担は継続した。 - FY2019費用構成の変化有価証券報告書
「株式報酬費用 475 36」
統合関連費用のうち株式報酬費用が前年度475百万円から当年度36百万円へ大幅に減少した一方、のれん・顧客関連資産の償却負担は継続している。 - FY2018統合関連費用の一部減少有価証券報告書
「生産ラインの２ライン化が実現したものの、稼働遅れにより人件費及び輸送コストが増加・品質向上を目的として販売費が増加したものの、株式報酬費用の減少、内部統制整備や組織再編に関連した外部委託費用が減少いたしました。」
PPAに伴う顧客関連資産の償却は継続する一方、株式報酬費用や内部統制整備・組織再編に関連する外部委託費用は減少したと記載した。 - FY2017-Q3利益負担の拡大有価証券報告書
「しかしながらUf社を持分法から連結へ移行したことによるコスト増、前連結会計年度末に生じたのれんの償却費、株式報酬費用などにより営業利益、 経常利益、親会社に帰属する四半期純利益は前年同四半期を下回っております。 経常損失は14百万円（前年同四半期は経常利益３億97百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は1億48百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益２億57百万円）となりました。」
Ultrafabrics連結化に伴うコスト、のれん償却費、株式報酬費用の負担が継続し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回った。経常損失14百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失1億48百万円となり、利益への負担が拡大している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、当期から持分法適用関連会社であったUltrafabrics, LLC（6月30日付で100％子会社であるDKK US, Incと合併し、Ultrafabrics, Incに改組、以下Uf社）、Ultrafabrics Europe Ltd.及びウルトラファブリックス・ジャパン株式会社を連結対象としたことにより売上高等は大幅に増加いたしました。しかしながら持分法から連結へ移行したことによるコスト増が2億72百万円、前連結会計年度末に生じたのれんが20年で償却されることによりのれん償却費1億89百万円、株式報酬費用1億34百万円があったことにより営業利益、経常利益、親会社に帰属する四半期純利益は前年同四半期を下回っております。」
Ultrafabrics等の連結化により売上高は大幅に増加した一方、持分法から連結への移行コスト2億72百万円、20年償却ののれん償却費1億89百万円、株式報酬費用1億34百万円が発生し、利益を押し下げた。 - FY2017統合関連費用負担の継続有価証券報告書
「しかしながら、Uf社の資産・負債を公正価値にて連結財務諸表に取り込む(PPA：Purchase Price Allocation)に際して顧客関連資産(Customer Relationship)など償却対象となる資産が計上され償却費が増加したこと、グループ再編にあたり持株会社の設立や内部統制の整備など将来の事業成長に向けた組織体制強化に係るコストが想定以上に掛かったこと、株式報酬費用を計上したことなどにより営業利益、税引前当期利益、親会社の所有者に帰属する当期利益は当初予定を大幅に下回りました。」
PPAにより顧客関連資産等の償却費が増加し、持株会社設立・内部統制整備のコストや株式報酬費用も想定以上となった。営業利益572百万円、税引前当期利益204百万円、親会社所有者帰属当期利益71百万円となり、当初予定を大幅に下回った。