サンエー化研（4234）・施策後退
感染防止策と代替本社による事業継続体制
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革696社が書いているテーマ・逆風198社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの699件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022後退有価証券報告書
「その後、ワクチン接種の普及が世界的規模で進み、収束の兆しが見え始めたため、段階的に通常の事業活動体制に移行してまいりました。」
感染防止規則、在宅勤務、移動制限、リモート会議、代替本社などの対策を実施してきた一方、ワクチン普及と収束の兆しを受け、通常の事業活動体制へ段階的に移行している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「それを受けて、当社グループにおいては感染防止のための規則を制定し、全従業員に周知するとともに、時差通勤・在宅勤務制度の導入、事業所間の移動の原則禁止及びリモート会議の推進を図りました。また、職場内の従業員の動線見直しによる執務場所の変更や、万一の首都ロックダウンに備えて代替本社を静岡県掛川市のＲ＆Ｄセンター内に設置可能とするなど、可能な範囲で事業継続のための対応をしてまいりました。」
感染防止規則、在宅勤務、移動制限、リモート会議、代替本社などの事業継続策を引き続き実施している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループにおいては本年２月に感染防止のための規則を制定し、全従業員に周知するとともに、時差通勤・在宅勤務制度の導入、事業所間の移動の原則禁止及びＷｅｂ会議の推進を図りました。また、職場内の従業員の動線見直しによる執務場所の変更や、万一の首都ロックダウンに備えて代替本社を静岡県掛川市のＲ＆Ｄセンター内に設置可能とするなど、可能な範囲で事業継続のための対応をしてまいりました。」
感染防止規則、時差通勤、在宅勤務、事業所間移動制限、Web会議、執務場所変更、掛川R&Dセンターの代替本社化を具体的な事業継続策として導入した。