読む価値
45定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
30.4
％（親会社株主に帰属する当期純利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高50,132百万円前年比 +1.6%
営業利益3,014百万円前年比 +6.4%
経常利益3,474百万円前年比 +5.8%
純利益（親会社株主帰属）2,353百万円前年比 -30.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益119.33円
売上高営業利益率6.0%
期末の財政状態
総資産62,330百万円
うち純資産 49,881 百万円自己資本比率 75.4%前期末比 +3.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,416
投資-122
財務-2,271
純増減+23
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高14,473百万円
セグメント別売上高日本 24,847百万円（前年比 +5.0%）、米州 21,768百万円（前年比 -2.4%）、東南アジア 4,144百万円（前年比 +4.4%）、中国 3,692百万円（前年比 -10.9%）
セグメント別利益日本 1,218百万円（前年比 +26.2%）、米州 1,756百万円（前年比 -10.4%）、東南アジア 49百万円（前年比 -64.2%）、中国 -65百万円
地域別売上高24,847百万円（前年比 +5.0%）、21,768百万円（前年比 -2.4%）、4,144百万円（前年比 +4.4%）、3,692百万円（前年比 -10.9%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高50,000百万円（前年比 -0.3%）
営業利益3,000百万円（前年比 -0.5%）
経常利益3,300百万円（前年比 -5.0%）
純利益2,400百万円（前年比 +2.0%）
年間配当予想38円 → 38円（0.0%）
配当性向31.8%
業績の増減要因
日本及び東南アジアでは増収、米州及び中国では減収。日本は売価値上げの効果や販売増加により増収・増益、中国は労務費や諸経費の削減により営業損失が縮小した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失8,301千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 123,001千円、投資有価証券売却益 192,121千円、特別利益合計 315,123千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,541千円、固定資産除却損 30,506千円、減損損失 8,301千円、特別損失合計 41,349千円
減価償却費2,615百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数20,111,598株
期末自己株式数574,652株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 50,132百万円（前年比 +1.6%） |
| 営業利益 | 3,014百万円（前年比 +6.4%） |
| 経常利益 | 3,474百万円（前年比 +5.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,353百万円（前年比 -30.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 119.33円 |
| 売上高営業利益率 | 6.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 75.4% / 前期末 72.3% |
| 総資産 | 62,330百万円 |
| 純資産 | 49,881百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,416百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -122百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,271百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 14,473百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 50,000百万円（前年比 -0.3%） / 営業利益 3,000百万円（前年比 -0.5%） / 経常利益 3,300百万円（前年比 -5.0%） / 純利益 2,400百万円（前年比 +2.0%） |
| 年間配当予想 | 38円 → 38円（0.0%） |
| 配当性向 | 31.8% |
| セグメント別売上高 | 日本 24,847百万円（前年比 +5.0%）、米州 21,768百万円（前年比 -2.4%）、東南アジア 4,144百万円（前年比 +4.4%）、中国 3,692百万円（前年比 -10.9%） |
| セグメント別利益 | 日本 1,218百万円（前年比 +26.2%）、米州 1,756百万円（前年比 -10.4%）、東南アジア 49百万円（前年比 -64.2%）、中国 -65百万円 |
| 地域別売上高 | 24,847百万円（前年比 +5.0%）、21,768百万円（前年比 -2.4%）、4,144百万円（前年比 +4.4%）、3,692百万円（前年比 -10.9%） |
| 減価償却費 | 2,615百万円 |
| 減損損失 | 8,301千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 123,001千円、投資有価証券売却益 192,121千円、特別利益合計 315,123千円 / 特別損失 固定資産売却損 2,541千円、固定資産除却損 30,506千円、減損損失 8,301千円、特別損失合計 41,349千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 20,111,598株 |
| 期末自己株式数 | 574,652株 |
| 業績の増減要因 | 日本及び東南アジアでは増収、米州及び中国では減収。日本は売価値上げの効果や販売増加により増収・増益、中国は労務費や諸経費の削減により営業損失が縮小した。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。日本及び東南アジアの増収により全体の売上高が増加した一方、米州及び中国は減収となった。日本では売価値上げの効果や販売増加により増益、中国では労務費や諸経費の削減により営業損失が縮小した。親会社株主に帰属する当期純利益の減少理由は本文で明示されていない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。