読む価値
40定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
88.6
営業利益の前期比増加率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高21,021百万円前年比 +7.5%
営業利益1,071百万円前年比 +88.6%
経常利益1,186百万円前年比 +77.4%
純利益（親会社株主帰属）835百万円前年比 +86.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益181.27円
売上高営業利益率5.1%
期末の財政状態
総資産26,426百万円
うち純資産 19,147 百万円自己資本比率 72.5%前期末比 +0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,487
投資-468
財務-302
純増減+717
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,180百万円
セグメント別売上高合成樹脂加工品事業 20,661百万円（前年比 +7.6%）、不動産賃貸事業 360百万円（前年比 0.0%）
セグメント別利益合成樹脂加工品事業 806百万円（前年比 +163.1%）、不動産賃貸事業 265百万円（前年比 +1.3%）
地域別売上高17,696百万円、2,062百万円、265百万円、565百万円、71百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高21,500百万円（前年比 +2.3%）
営業利益600百万円（前年比 -44.0%）
経常利益700百万円（前年比 -41.0%）
親会社株主に帰属する当期純利益450百万円（前年比 -46.1%）
年間配当予想60円 → 70円（+16.7%）
配当性向2024年3月期 38.6 / 2025年3月期予想 71.7
業績の増減要因
売上高は住宅用途向けの売上が回復基調にあることと販売価格の改定による効果により増加。利益は販売価格の改定による効果に加え、政府の激変緩和措置により電気・ガス価格が抑制された結果、増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 ―社 / 除外 ―社 / 社名 なし
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳固定資産売却益 0百万円、固定資産除却損 2百万円
減価償却費563百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数4,625,309株
期末自己株式数16,709株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 21,021百万円（前年比 +7.5%） |
| 営業利益 | 1,071百万円（前年比 +88.6%） |
| 経常利益 | 1,186百万円（前年比 +77.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 835百万円（前年比 +86.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 181.27円 |
| 売上高営業利益率 | 5.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 72.5 / 前期末 72 |
| 総資産 | 26,426百万円 |
| 純資産 | 19,147百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,487百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -468百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -302百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,180百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 21,500百万円（前年比 +2.3%） / 営業利益 600百万円（前年比 -44.0%） / 経常利益 700百万円（前年比 -41.0%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 450百万円（前年比 -46.1%） |
| 年間配当予想 | 60円 → 70円（+16.7%） |
| 配当性向 | 2024年3月期 38.6 / 2025年3月期予想 71.7 |
| セグメント別売上高 | 合成樹脂加工品事業 20,661百万円（前年比 +7.6%）、不動産賃貸事業 360百万円（前年比 0.0%） |
| セグメント別利益 | 合成樹脂加工品事業 806百万円（前年比 +163.1%）、不動産賃貸事業 265百万円（前年比 +1.3%） |
| 地域別売上高 | 17,696百万円、2,062百万円、265百万円、565百万円、71百万円 |
| 減価償却費 | 563百万円 |
| 特別損益の内訳 | 固定資産売却益 0百万円、固定資産除却損 2百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 ―社 / 除外 ―社 / 社名 なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 4,625,309株 |
| 期末自己株式数 | 16,709株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は住宅用途向けの売上が回復基調にあることと販売価格の改定による効果により増加。利益は販売価格の改定による効果に加え、政府の激変緩和措置により電気・ガス価格が抑制された結果、増加。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。住宅用途向け売上の回復基調と販売価格改定の効果により売上高が増加しました。利益面では販売価格改定の効果に加え、政府の激変緩和措置により電気・ガス価格が抑制されました。2025年3月期は、原材料価格の高止まり、人的資本投資、生産設備の老朽化対策・安全対策投資などのコスト増加を見込んでいます。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。