読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
53.1
営業利益予想の前期比減少率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高18,129百万円前年比 +5.6%
営業利益1,280百万円前年比 +12.2%
経常利益1,370百万円前年比 +7.0%
純利益（親会社株主帰属）965百万円前年比 +10.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益209.37円
売上高営業利益率7.1%
期末の財政状態
総資産24,751百万円
うち純資産 17,957 百万円自己資本比率 72.6%前期末比 +0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,734
投資-666
財務-1,302
純増減-234
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,799百万円
セグメント別売上高
合成樹脂加工品事業17,76998.0%+5.7%
不動産賃貸事業3602.0%
セグメント別利益
合成樹脂加工品事業1,00578.6%+16.0%
不動産賃貸事業27421.4%+0.2%
地域別売上高
日本15,49387.2%
北米1,5178.5%
欧州2861.6%
アジア4282.4%
その他430.2%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高20,100百万円（前年比 +10.9%）
営業利益600百万円（前年比 -53.1%）
経常利益650百万円（前年比 -52.6%）
純利益400百万円（前年比 -58.6%）
年間配当予想65円 → 30円（-53.8%）
配当性向2022年3月期 31.0% / 2023年3月期予想 34.6%
業績の増減要因
売上高の増加に努めた結果、営業利益等が増加した。建材製品では国内床材、防水資材、住宅資材、壁装材、輸出用床材が売上増となり、産業資材製品ではフィルム基材が売上増となった一方、車両用床材は売上減となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 20百万円
減価償却費518百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数4,625,309株
期末自己株式数16,288株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 18,129百万円（前年比 +5.6%） |
| 営業利益 | 1,280百万円（前年比 +12.2%） |
| 経常利益 | 1,370百万円（前年比 +7.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 965百万円（前年比 +10.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 209.37円 |
| 売上高営業利益率 | 7.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 72.6% / 前期末 72.0% |
| 総資産 | 24,751百万円 |
| 純資産 | 17,957百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,734百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -666百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,302百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,799百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 20,100百万円（前年比 +10.9%） / 営業利益 600百万円（前年比 -53.1%） / 経常利益 650百万円（前年比 -52.6%） / 純利益 400百万円（前年比 -58.6%） |
| 年間配当予想 | 65円 → 30円（-53.8%） |
| 配当性向 | 2022年3月期 31.0% / 2023年3月期予想 34.6% |
| セグメント別売上高 | 合成樹脂加工品事業 17,769百万円（前年比 +5.7%） / 不動産賃貸事業 360百万円 |
| セグメント別利益 | 合成樹脂加工品事業 1,005百万円（前年比 +16.0%） / 不動産賃貸事業 274百万円（前年比 +0.2%） |
| 地域別売上高 | 日本 15,493百万円 / 北米 1,517百万円 / 欧州 286百万円 / アジア 428百万円 / その他 43百万円 |
| 減価償却費 | 518百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 20百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 4,625,309株 |
| 期末自己株式数 | 16,288株 |
| 業績の増減要因 | 売上高の増加に努めた結果、営業利益等が増加した。建材製品では国内床材、防水資材、住宅資材、壁装材、輸出用床材が売上増となり、産業資材製品ではフィルム基材が売上増となった一方、車両用床材は売上減となった。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は売上高の増加に努めた結果、利益が増加した。次期は原燃料価格や物流費などの高騰によるコスト増加で利益が圧迫されることが懸念されている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。