売上債権の増加
FY2022-Q2に初出。。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに40社。
- FY2026-H1売上債権増加幅拡大有価証券報告書
「売上債権が66億８千６百万円、現金及び預金が54億２千３百万円、有形固定資産が47億１千９百万円、棚卸資産が27億７千１百万円増加したことなどにより、前連結会計年度末に比べ194億５千８百万円増加し、1,225億１百万円となりました。」
売上債権は前年度末比66億86百万円増加し、FY2025-H1までの減少局面から大幅な増加へ転じた。 - 2026-08-04その他決算説明資料
「売上債権：+66.8」
売上債権が前年度末比66.8億円増加し、FY2025中間期までの減少から大幅な増加へ転じている。 - FY2025-H1売上債権減少継続有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の総資産は、有形固定資産が15億７百万円、棚卸資産が11億９千４百万円増加したものの、売上債権が25億７千４百万円、投資有価証券が11億３千１百万円減少したことなどにより、前連結会計年度末に比べ８億５千７百万円減少し、1,021億５千６百万円となりました。」
売上債権は前年度末比25億74百万円減少し、FY2024の増加から減少へ転じた状態が続いている。 - FY2024売上債権増加への反転有価証券報告書
「総資産は、有形固定資産が23億３千７百万円減少したものの、その他流動資産が12億７千７百万円、売上債権が12億４千６百万円、現金及び預金が11億４千２百万円増加したことなどにより、前連結会計年度末に比べ27億４千１百万円増加しました。」
前年度にみられた売上債権減少から、当年度は12億46百万円の増加へ転じた。 - FY2024-Q1売上債権減少継続有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、前連結会計年度末に比べ39億９千６百万円増加し、1,042億６千９百万円となりました。その主な内訳は、現金及び預金の増加29億３千３百万円、投資有価証券の増加16億９千７百万円、売上債権の減少10億５千７百万円によるものであります。」
売上債権は前連結会計年度末比10億57百万円減少し、前年度にみられた通期増加から再び減少している。 - FY2023通期売上債権増加への反転有価証券報告書
「その主な内訳は有形固定資産の増加66億４千５百万円、投資有価証券の増加21億４千９百万円、売上債権の増加７億８千万円、現金及び預金の減少６億４千１百万円によるものであります。」
第1・第2四半期には減少していた売上債権が、通期では前年度末比7億80百万円増加し、総資産増加要因となった。 - FY2023-Q3売上債権は合計で微減有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 20,797 20,940 電子記録債権 8,325 8,058」
受取手形及び売掛金は143百万円増加した一方、電子記録債権は267百万円減少し、両者の合計では前年度末比124百万円減少した。 - FY2023-Q2売上債権減少継続有価証券報告書
「その主な内訳は、有形固定資産の増加23億４千９百万円、売上債権の減少17億８千７百万円、投資有価証券の増加15億５千４百万円、現金及び預金の増加９億４千２百万円によるものであります。」
売上債権は前年度末比17億87百万円減少し、前四半期に続く減少となった。 - FY2023-Q1売上債権減少有価証券報告書
「その主な内訳は、売上債権の減少23億６千５百万円、投資有価証券の増加８億２千５百万円、有形固定資産の増加７億８千２百万円、その他の流動資産の減少５億１千万円によるものであります。」
売上債権は前年度末比23億65百万円減少し、前年度にみられた増加傾向から減少へ転じた。 - FY2022通期売上債権増加有価証券報告書
「その主な内訳は、売上債権の増加24億３千６百万円、棚卸資産の増加18億１千３百万円、現金及び預金の減少13億１千７百万円、その他流動資産の増加７億４千８百万円によるものであります。」
売上債権は前年度末比24億3,600万円増加し、通期の総資産増加要因となった。 - FY2022-Q3売上債権増加幅拡大有価証券報告書
「その主な内訳は、売上債権の増加27億７千４百万円、棚卸資産の増加24億５千４百万円、現金及び預金の減少８億３千万円、有形固定資産の減少２億５千３百万円によるものであります。」
売上債権は前年度末比27億7,400万円増加し、前四半期の増加額13億6,100万円から増加幅が拡大した。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「その主な内訳は、現金及び預金の減少19億１千７百万円、売上債権の増加13億６千１百万円、棚卸資産の増加13億２千８百万円、有形固定資産の減少４億１千２百万円によるものであります。」
当第2四半期連結会計期間末の売上債権は前連結会計年度末比13億61百万円増加し、総資産の増加要因となった。また、営業活動によるキャッシュ・フローでは売上債権の増加額13億50百万円が資金減少要因として記載されている。