読む価値
70注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
8
％（ROE目標）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
策定売上高+42.9%
基準 840目標1,200億円
営業利益+75.4%
基準 57目標100億円
ROE+0.6pt
基準 7.4目標8％
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか134億円（前中計実績、2019年～2021年） → 250億円（現中計予想、2022年～2024年）+86.6%公表された2つの数値から算出
投資計画の総額650億円（2019年～2030年、M&Aを含む戦略投資・成長投資）
分野別の投資額戦略投資・成長投資（M&A含む）：650億円（2019年～2030年）、設備投資等（現中期経営計画(2024)、2022年～2024年）：250億円、設備投資（前中計実績、2019年～2021年）：134億円、研究開発費（前中計実績）：30億円、集成材事業：約70億円
資本の使い方について述べたこと
配当性向・DOEの方針安定的な配当を基本に、配当水準と配当性向の更なる引き上げを目指す。次期中期経営計画(2027)で更なる株主還元の拡充を検討する。対象期間は明示されていない。配当性向は利益のうち配当に回す割合、DOEは純資産に対する配当の割合です。
自己株式取得の方針自己株式の取得が妥当と判断した場合には適時検討する。次期中期経営計画(2027)でも自己株式の取得を検討する。具体的な取得枠・時期・条件は非開示。
PBR・株価に関する自己評価2023年12月末の株価は2,553円、PBRは0.51倍で、PBR1倍を大きく下回っている。ROE8％以上の早期達成によりPBR1倍以上を目指す。PBRは、株価が1株当たり純資産の何倍かを示す指標です。
重点施策
01成長戦略投資の加速（情報電子、環境・エネルギー、モビリティ関連分野、海外事業の拡大）
02不採算製品の資産圧縮
03Ｒ＆Ｄによる新たな付加価値創出の加速
04森林資源循環利用に向けた集成材事業への進出
05環境貢献製品（Caerula®）の売上高比率の向上（生活サポート群製品の50%以上へ）
06次期中期経営計画(2027)の策定と実行
07資本構成バランスの最適化
08政策保有株式の縮減（連結純資産比10％未満へ）
09安定的な配当と配当性向の更なる向上
10自己株式の取得検討
11経営戦略と連動した人材戦略実践による人的資本投資の強化
12健康経営の継続と質的向上
13サステナビリティレポートの充実
14機関投資家との定期的な個別ミーティングの実施
15証券会社への定期的な説明会の実施
16自社ホームページによる積極的な情報開示
非財務目標指標 環境貢献製品（Caerula®）の生活サポート群製品に占める売上高比率 / 目標値 50％以上 / 時期 2024年、指標 全製品の環境貢献製品への切り替え / 目標値 全ての製品 / 時期 2030年、指標 事業によるCO2固定（貯蔵）量 / 目標値 50,600t／CO2・年 / 時期 非開示、指標 再造林によるCO2固定量 / 目標値 12,508t・年／CO2・50年 / 時期 非開示
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 経営ビジョンNext10(2030)／中期経営計画(2024)／次期中期経営計画(2027) |
| 計画期間 | Next10(2030)：2019年～2030年、現中期経営計画(2024)：2022年～2024年、次期中期経営計画(2027)：2025年～2027年 |
| 計画に対する動き | 策定 |
| 売上高目標 | 840億円（2024年予想） → 1,200億円（2030年目標） |
| 営業利益目標 | 57億円（2024年予想） → 100億円（2030年目標） |
| ROE目標 | 7.4％（2023年実績） → 8％以上（早期達成） |
| 配当性向・DOEの方針 | 安定的な配当を基本に、配当水準と配当性向の更なる引き上げを目指す。次期中期経営計画(2027)で更なる株主還元の拡充を検討する。対象期間は明示されていない。 |
| 自己株式取得の方針 | 自己株式の取得が妥当と判断した場合には適時検討する。次期中期経営計画(2027)でも自己株式の取得を検討する。具体的な取得枠・時期・条件は非開示。 |
| PBR・株価に関する自己評価 | 2023年12月末の株価は2,553円、PBRは0.51倍で、PBR1倍を大きく下回っている。ROE8％以上の早期達成によりPBR1倍以上を目指す。 |
| 投資計画の総額 | 650億円（2019年～2030年、M&Aを含む戦略投資・成長投資） |
| 分野別の投資額 | 戦略投資・成長投資（M&A含む）：650億円（2019年～2030年）、設備投資等（現中期経営計画(2024)、2022年～2024年）：250億円、設備投資（前中計実績、2019年～2021年）：134億円、研究開発費（前中計実績）：30億円、集成材事業：約70億円 |
| 非財務目標 | 指標 環境貢献製品（Caerula®）の生活サポート群製品に占める売上高比率 / 目標値 50％以上 / 時期 2024年、指標 全製品の環境貢献製品への切り替え / 目標値 全ての製品 / 時期 2030年、指標 事業によるCO2固定（貯蔵）量 / 目標値 50,600t／CO2・年 / 時期 非開示、指標 再造林によるCO2固定量 / 目標値 12,508t・年／CO2・50年 / 時期 非開示 |
| 重点施策 | 成長戦略投資の加速（情報電子、環境・エネルギー、モビリティ関連分野、海外事業の拡大）、不採算製品の資産圧縮、Ｒ＆Ｄによる新たな付加価値創出の加速、森林資源循環利用に向けた集成材事業への進出、環境貢献製品（Caerula®）の売上高比率の向上（生活サポート群製品の50%以上へ）、次期中期経営計画(2027)の策定と実行、資本構成バランスの最適化、政策保有株式の縮減（連結純資産比10％未満へ）、安定的な配当と配当性向の更なる向上、自己株式の取得検討、経営戦略と連動した人材戦略実践による人的資本投資の強化、健康経営の継続と質的向上、サステナビリティレポートの充実、機関投資家との定期的な個別ミーティングの実施、証券会社への定期的な説明会の実施、自社ホームページによる積極的な情報開示 |
| 前計画の実績 | 134億円（前中計実績、2019年～2021年） → 250億円（現中計予想、2022年～2024年） |
| 取締役会決議日 | 2024年2月13日 |
| 公表日 | 2024年2月13日 |
この書類が述べていない項目（9件）
営業利益率目標当期純利益目標ROIC目標資本コストセグメント別目標計画の前提見直し・取り下げの理由対象市場の規模認識するリスク
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2023年12月末のPBRが0.51倍と1倍を大きく下回っており、その理由として、ROEが目標値に達していないことに加え、成長に向けた事業戦略・成長戦略が株主・投資家から十分に理解されていないことを挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。