読む価値
47定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1352
百万円（営業利益の減少額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日連結日本基準売上高77,260百万円
営業利益3,771百万円
経常利益4,275百万円
純利益（親会社株主帰属）3,788百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益317.45円
期末の財政状態
総資産90,234百万円
うち純資産 55,591 百万円自己資本比率 61.6%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+3,702
投資-3,310
財務-1,773
純増減-1,381
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高8,448百万円
セグメント別売上高合成樹脂事業 51,610百万円、新規材料事業 10,854百万円、建材事業 13,341百万円
セグメント別利益合成樹脂事業 3,476百万円、新規材料事業 1,342百万円、建材事業 862百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高81,000百万円
営業利益4,500百万円
経常利益4,800百万円
親会社株主に帰属する当期純利益3,500百万円
業績の増減要因
収益認識会計基準の適用、原材料価格等のコスト上昇分の製品価格への転嫁、建材事業におけるパーティクルボード製品の販売数量増加、原材料価格・電力・光熱費用の上昇、固定資産売却益の発生
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失429百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,542百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 108百万円、減損損失 429百万円、特別退職金 1百万円
減価償却費4,252百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 77,260百万円 |
| 営業利益 | 3,771百万円 |
| 経常利益 | 4,275百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,788百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 317.45円 |
| 自己資本比率 | 当期末 61.6% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 90,234百万円 |
| 純資産 | 55,591百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,702百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,310百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,773百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,448百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 81,000百万円 / 営業利益 4,500百万円 / 経常利益 4,800百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 3,500百万円 |
| セグメント別売上高 | 合成樹脂事業 51,610百万円、新規材料事業 10,854百万円、建材事業 13,341百万円 |
| セグメント別利益 | 合成樹脂事業 3,476百万円、新規材料事業 1,342百万円、建材事業 862百万円 |
| 減価償却費 | 4,252百万円 |
| 減損損失 | 429百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,542百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 108百万円、減損損失 429百万円、特別退職金 1百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 収益認識会計基準の適用、原材料価格等のコスト上昇分の製品価格への転嫁、建材事業におけるパーティクルボード製品の販売数量増加、原材料価格・電力・光熱費用の上昇、固定資産売却益の発生 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。収益認識会計基準の適用で売上高が195億3,000万円減少した一方、原材料価格等のコスト上昇分の製品価格への転嫁や、建材事業でのパーティクルボード製品の販売数量増加があった。営業利益・経常利益は原材料価格や電力・光熱費用の増加の影響を受けたが、固定資産の譲渡に伴う特別利益により親会社株主に帰属する当期純利益は増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。