読む価値
67注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-182
億円（2022年度営業利益の計画差異）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
年次の再掲売上高-4.6%
基準 5,450目標5,200億円
営業利益+33.3%
基準 300目標400億円
営業利益率+2.5pt
基準 5.5目標8%
当期純利益+20.0%
基準 275目標330億円
ROE+0.6pt
基準 7.4目標8%
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか345（2022年度計画・営業利益） → 163（2022年度実績・営業利益）-52.8%公表された2つの数値から算出
投資計画の総額1,920億円（3ヵ年見通し）
分野別の投資額分野 設備投資 / 金額 1,400億円 / 期間 3ヵ年見通し、分野 投融資（M&A含む） / 金額 200億円 / 期間 3ヵ年見通し、分野 研究開発費 / 金額 320億円 / 期間 3ヵ年見通し
資本の使い方について述べたこと
配当性向・DOEの方針DOE（株主資本配当率）2.5%以上、連結総還元性向30%以上（3ヵ年平均）配当性向は利益のうち配当に回す割合、DOEは純資産に対する配当の割合です。
自己株式取得の方針過去の自己株式取得実績として、2018年度100億円、2020年度100億円（実施は2021年度）を記載。計画期間中の新たな取得枠・時期・条件は非開示。
重点施策
01事業構造改革
02スペシャリティ事業拡大による成長
03経営資源をスぺシャリティ事業へ集中的に投入
04BPDA、フィルムの新規設備の速やかな立ち上げ
05パウダーや新規ワニスなどで非回路基板分野での販売拡大
06フレキシブルPV向けフィルム、水系ワニスなど環境貢献型製品の販売拡大
07欧州・北米とともに南米・アジアへ伸長するバイオメタン需要の確実な取り込み
08ボトルネック対策による生産能力増強
09既存スペシャリティビジネスの事業拡大・グローバル展開
10環境対応型製品の開発および市場投入
11M&Aやアライアンスによる事業拡大（水平展開、川下展開）も選択肢として検討
12DMC/EMCの北米、欧州での新規工場建設を具体化
13自家発（石炭火力）の段階的停止と再生可能エネルギー導入の検討
14DX推進投資の前倒し実施
計画の前提為替 130.0円/ドル（2023年度）、ナフサ（CIF）740.0ドル/トン（2023年度）、豪州炭（CIF）224.0ドル/トン（2023年度）
セグメント別目標セグメント 機能品 / 売上高 750億円 / 営業利益 130億円 / 年度 2024年度計画、セグメント 樹脂・化成品 / 売上高 3,160億円 / 営業利益 220億円 / 年度 2024年度計画、セグメント 機械 / 売上高 1,000億円 / 営業利益 60億円 / 年度 2024年度計画、セグメント その他 / 売上高 540億円 / 営業利益 40億円 / 年度 2024年度計画、セグメント 調整額 / 売上高 △250億円 / 営業利益 △50億円 / 年度 2024年度計画
非財務目標指標 GHG排出量 / 目標 2013年度比50%削減 / 時期 2030年度、指標 環境貢献型製品・技術の売上高比 / 目標 60%以上 / 時期 2030年度、指標 女性社員比率 / 目標 15% / 時期 2024年度、指標 女性管理職比率 / 目標 6% / 時期 2024年度、指標 キャリア採用比率（総合職） / 目標 25%以上 / 時期 2024年度、指標 外国人採用（総合職） / 目標 5%以上 / 時期 2024年度
対象市場の規模市場 バイオメタン需要（欧州） / 現状 32億m3 / 2030年 350億m3、市場 バイオメタン需要（北米） / 現状 18億m3 / 2030年 180～390億m3、市場 LiB世界市場 / 見通し 2030年までに市場規模は現状の4～5倍に伸長
会社が挙げているリスク
主要市場の経済状況
製品の需給
原燃料価格
金利
為替相場
その他、業績に影響を及ぼす要因
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 中期経営計画 UBE Vision 2030 Transformation～1st Stage～ |
| 計画期間 | 2022年度～2024年度 |
| 計画に対する動き | 年次の再掲 |
| 売上高目標 | 5,450（2023年度予想） → 5,200（2024年度計画） |
| 営業利益目標 | 300（2023年度予想） → 400（2024年度計画） |
| 営業利益率目標 | 5.5%（2023年度予想） → 8%（2024年度計画） |
| 当期純利益目標 | 275（2023年度予想） → 330（2024年度計画） |
| ROE目標 | 7.4%（2023年度予想） → 8%（2024年度計画） |
| 配当性向・DOEの方針 | DOE（株主資本配当率）2.5%以上、連結総還元性向30%以上（3ヵ年平均） |
| 自己株式取得の方針 | 過去の自己株式取得実績として、2018年度100億円、2020年度100億円（実施は2021年度）を記載。計画期間中の新たな取得枠・時期・条件は非開示。 |
| 投資計画の総額 | 1,920億円（3ヵ年見通し） |
| 分野別の投資額 | 分野 設備投資 / 金額 1,400億円 / 期間 3ヵ年見通し、分野 投融資（M&A含む） / 金額 200億円 / 期間 3ヵ年見通し、分野 研究開発費 / 金額 320億円 / 期間 3ヵ年見通し |
| セグメント別目標 | セグメント 機能品 / 売上高 750億円 / 営業利益 130億円 / 年度 2024年度計画、セグメント 樹脂・化成品 / 売上高 3,160億円 / 営業利益 220億円 / 年度 2024年度計画、セグメント 機械 / 売上高 1,000億円 / 営業利益 60億円 / 年度 2024年度計画、セグメント その他 / 売上高 540億円 / 営業利益 40億円 / 年度 2024年度計画、セグメント 調整額 / 売上高 △250億円 / 営業利益 △50億円 / 年度 2024年度計画 |
| 非財務目標 | 指標 GHG排出量 / 目標 2013年度比50%削減 / 時期 2030年度、指標 環境貢献型製品・技術の売上高比 / 目標 60%以上 / 時期 2030年度、指標 女性社員比率 / 目標 15% / 時期 2024年度、指標 女性管理職比率 / 目標 6% / 時期 2024年度、指標 キャリア採用比率（総合職） / 目標 25%以上 / 時期 2024年度、指標 外国人採用（総合職） / 目標 5%以上 / 時期 2024年度 |
| 計画の前提 | 為替 130.0円/ドル（2023年度）、ナフサ（CIF）740.0ドル/トン（2023年度）、豪州炭（CIF）224.0ドル/トン（2023年度） |
| 重点施策 | 事業構造改革、スペシャリティ事業拡大による成長、経営資源をスぺシャリティ事業へ集中的に投入、BPDA、フィルムの新規設備の速やかな立ち上げ、パウダーや新規ワニスなどで非回路基板分野での販売拡大、フレキシブルPV向けフィルム、水系ワニスなど環境貢献型製品の販売拡大、欧州・北米とともに南米・アジアへ伸長するバイオメタン需要の確実な取り込み、ボトルネック対策による生産能力増強、既存スペシャリティビジネスの事業拡大・グローバル展開、環境対応型製品の開発および市場投入、M&Aやアライアンスによる事業拡大（水平展開、川下展開）も選択肢として検討、DMC/EMCの北米、欧州での新規工場建設を具体化、自家発（石炭火力）の段階的停止と再生可能エネルギー導入の検討、DX推進投資の前倒し実施 |
| 前計画の実績 | 345（2022年度計画・営業利益） → 163（2022年度実績・営業利益） |
| 対象市場の規模 | 市場 バイオメタン需要（欧州） / 現状 32億m3 / 2030年 350億m3、市場 バイオメタン需要（北米） / 現状 18億m3 / 2030年 180～390億m3、市場 LiB世界市場 / 見通し 2030年までに市場規模は現状の4～5倍に伸長 |
| 認識するリスク | 主要市場の経済状況、製品の需給、原燃料価格、金利、為替相場、その他、業績に影響を及ぼす要因 |
| 公表日 | 2023年5月23日 |
この書類が述べていない項目（5件）
ROIC目標資本コストPBR・株価に関する自己評価見直し・取り下げの理由取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2022年度は、原燃料価格の高騰、需要減退による販売数量の減少、アンモニア工場の定期修理、セメント関連事業の石炭価格高騰、構造改革に係る特別損失などにより業績が悪化した。2023年度は、樹脂・化成品セグメントを中心とした需要回復、原燃料価格の一定の下落、UBE三菱セメント社の業績改善により増収増益を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。