読む価値
82重要
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-86.7
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2023年3月期・第２四半期累計期間・通期前回予想の公表 2022年8月4日発表売上高第２四半期累計期間261,000→244,800百万円
-6.2%
売上高通期557,000→547,000百万円
-1.8%
営業利益第２四半期累計期間10,000→8,500百万円
-15.0%
営業利益通期32,000→29,000百万円
-9.4%
経常利益第２四半期累計期間-1,000→-1,800百万円
-80.0%
経常利益通期17,000→4,500百万円
-73.5%
親会社株主に帰属する当期純利益第２四半期累計期間1,500→-300百万円
-120.0%
親会社株主に帰属する当期純利益通期15,000→2,000百万円
-86.7%
１株当たり当期純利益第２四半期累計期間15.49→-3.1円銭
-120.0%
１株当たり当期純利益通期154.88→20.63円銭
-86.7%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
アジアおよび欧州市場における需要減速等による販売数量の減少、価格スプレッドの縮小、物流混乱等による一部製品の出荷の期ずれにより、第２四半期累計期間は前回予想を下回る見込み。通期は下期に全般的な需要回復を見込むものの、上期の下振れの影響が大きく、さらにセメント関連事業の生産体制見直しに伴う持分法適用関連会社の特別損失計上により持分法投資損益が悪化する見通し。
特別損失の内容と金額
セメント関連事業における生産体制の見直しに伴い、持分法適用関連会社が特別損失を計上。金額は記載なし。
前期実績第２四半期累計期間 売上高 306,685百万円、円銭 / 営業利益 19,088百万円、円銭 / 経常利益 17,897百万円、円銭 / 親会社株主に帰属する四半期純利益 9,546百万円、円銭 / １株当たり四半期純利益 95.89百万円、円銭 / 通期 売上高 655,265百万円、円銭 / 営業利益 44,038百万円、円銭 / 経常利益 41,549百万円、円銭 / 親会社株主に帰属する当期純利益 24,500百万円、円銭 / １株当たり当期純利益 249.31百万円、円銭
配当予想の修正修正なし
連結・個別の別連結
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 第２四半期累計期間 261,000 / 通期 557,000 → 第２四半期累計期間 244,800 / 通期 547,000（第２四半期累計期間 -6.2 / 通期 -1.8） |
| 営業利益 | 第２四半期累計期間 10,000 / 通期 32,000 → 第２四半期累計期間 8,500 / 通期 29,000（第２四半期累計期間 -15 / 通期 -9.4） |
| 経常利益 | 第２四半期累計期間 -1,000 / 通期 17,000 → 第２四半期累計期間 -1,800 / 通期 4,500（第２四半期累計期間 非開示 / 通期 -73.5） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 第２四半期累計期間 1,500 / 通期 15,000 → 第２四半期累計期間 -300 / 通期 2,000（第２四半期累計期間 非開示 / 通期 -86.7） |
| １株当たり当期純利益 | 第２四半期累計期間 15.49 / 通期 154.88 → 第２四半期累計期間 -3.1 / 通期 20.63 |
| 対象決算期 | 2023年3月期 |
| 対象期間 | 第２四半期累計期間・通期 |
| 前回予想の公表日 | 2022年8月4日発表 |
| 前期実績 | 第２四半期累計期間 売上高 306,685百万円、円銭 / 営業利益 19,088百万円、円銭 / 経常利益 17,897百万円、円銭 / 親会社株主に帰属する四半期純利益 9,546百万円、円銭 / １株当たり四半期純利益 95.89百万円、円銭 / 通期 売上高 655,265百万円、円銭 / 営業利益 44,038百万円、円銭 / 経常利益 41,549百万円、円銭 / 親会社株主に帰属する当期純利益 24,500百万円、円銭 / １株当たり当期純利益 249.31百万円、円銭 |
| 修正の理由 | アジアおよび欧州市場における需要減速等による販売数量の減少、価格スプレッドの縮小、物流混乱等による一部製品の出荷の期ずれにより、第２四半期累計期間は前回予想を下回る見込み。通期は下期に全般的な需要回復を見込むものの、上期の下振れの影響が大きく、さらにセメント関連事業の生産体制見直しに伴う持分法適用関連会社の特別損失計上により持分法投資損益が悪化する見通し。 |
| 特別損失の内容と金額 | セメント関連事業における生産体制の見直しに伴い、持分法適用関連会社が特別損失を計上。金額は記載なし。 |
| 配当予想の修正 | 修正なし |
| 連結・個別の別 | 連結 |
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。アジアおよび欧州市場での需要減速によるナイロンポリマー・カプロラクタム等の販売数量減少、価格スプレッドの縮小、物流混乱による一部製品の出荷時期ずれが理由です。加えて、セメント関連事業の生産体制見直しに伴い、持分法適用関連会社が特別損失を計上することで持分法投資損益が悪化する見通しとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。