読む価値
72注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1620
億円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
策定売上高-20.6%
基準 6,553目標5,200億円
営業利益-9.1%
基準 440目標400億円
営業利益率+1.3pt
基準 6.7目標8％
当期純利益+34.7%
基準 245目標330億円
ROE+1.3pt
基準 6.7目標8％
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか550（前中計の営業利益目標） → 440（2021年度実績）-20.0%公表された2つの数値から算出
投資計画の総額金額 1,620億円 / 対象期間 3年間
分野別の投資額分野 設備投資 / 金額 1,100億円、分野 投融資（M&A含む） / 金額 200億円、分野 研究開発費 / 金額 320億円
資本の使い方について述べたこと
配当性向・DOEの方針DOE（株主資本配当率）2.5％以上、連結総還元性向30％以上（3ヵ年平均）。積極的な成長投資と安定的な配当の継続を基本方針とする。対象期間は中期経営計画の3年間。配当性向は利益のうち配当に回す割合、DOEは純資産に対する配当の割合です。
自己株式取得の方針2016年度に50億円、2018年度に100億円、2020年度に100億円の取得実績を記載。計画期間における取得枠・時期・条件は非開示。
重点施策
01１.スペシャリティ化学を中心としてグローバルに利益成長を追求
02２.地球環境問題に対応した事業構造改革
03３.持続的成長に向けた人的資本の充実
04４.DXの推進による企業価値の向上と顧客価値の創出
05５.ガバナンスのさらなる向上
06１．事業構造改革の推進（Transformation）
07２．地球環境問題への取り組み ─ 2050年カーボンニュートラルを目指して
08３．人的資本の充実
09４．DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進
計画の前提対象年度 2022年度 / 項目 為替 / 前提 125.0円／ドル、対象年度 2022年度 / 項目 ナフサ（CIF） / 前提 850ドル／t、対象年度 2022年度 / 項目 豪州炭（CIF） / 前提 283.0ドル／t、対象年度 2023・2024年度 / 項目 為替 / 前提 120円／ドル、対象年度 2023・2024年度 / 項目 ナフサ（CIF） / 前提 850ドル／t、対象年度 2023・2024年度 / 項目 豪州炭（CIF） / 前提 280ドル／t
セグメント別目標区分 スペシャリティ事業 / 2024年度売上高 1,670億円 / 2024年度営業利益 240億円、区分 ベーシック事業 / 2024年度売上高 2,670億円 / 2024年度営業利益 155億円、区分 機械事業 / 2024年度売上高 1,000億円 / 2024年度営業利益 60億円、区分 その他（調整額を含む） / 2024年度売上高 △140 / 2024年度営業利益 △55、区分 機能品 / 2024年度売上高 750億円 / 2024年度営業利益 130億円、区分 樹脂・化成品 / 2024年度売上高 3,160億円 / 2024年度営業利益 220億円、区分 その他 / 2024年度売上高 540億円 / 2024年度営業利益 40億円、区分 調整額 / 2024年度売上高 △250 / 2024年度営業利益 △50
非財務目標指標 GHG排出削減 / 目標値 50％削減（2013年度比） / 時期 2030年度、指標 環境貢献型製品・技術の連結売上高比 / 目標値 60％以上 / 時期 2030年度、指標 女性社員比率 / 目標値 15％ / 時期 2024年度（日本国内連結ベース）、指標 女性管理職比率 / 目標値 6％ / 時期 2024年度（日本国内連結ベース）、指標 中途採用比率（総合職） / 目標値 25％以上 / 時期 2024年度（日本国内連結ベース）、指標 外国人採用（総合職） / 目標値 5％以上 / 時期 2024年度（日本国内連結ベース）
会社が挙げているリスク
主要市場の経済状況
製品の需給
原燃料価格
金利
為替相場
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | UBE Vision 2030 Transformation～1st Stage～ |
| 計画期間 | 2022年度～2024年度（最初の3ヵ年） |
| 計画に対する動き | 策定 |
| 売上高目標 | 6,553（2021年度実績） → 5,200（2024年度計画） |
| 営業利益目標 | 440（2021年度実績） → 400（2024年度計画） |
| 営業利益率目標 | 6.7％（2021年度実績） → 8％（2024年度計画） |
| 当期純利益目標 | 245（2021年度実績） → 330（2024年度計画） |
| ROE目標 | 6.7％（2021年度実績） → 8％（2024年度計画） |
| 配当性向・DOEの方針 | DOE（株主資本配当率）2.5％以上、連結総還元性向30％以上（3ヵ年平均）。積極的な成長投資と安定的な配当の継続を基本方針とする。対象期間は中期経営計画の3年間。 |
| 自己株式取得の方針 | 2016年度に50億円、2018年度に100億円、2020年度に100億円の取得実績を記載。計画期間における取得枠・時期・条件は非開示。 |
| 投資計画の総額 | 金額 1,620億円 / 対象期間 3年間 |
| 分野別の投資額 | 分野 設備投資 / 金額 1,100億円、分野 投融資（M&A含む） / 金額 200億円、分野 研究開発費 / 金額 320億円 |
| セグメント別目標 | 区分 スペシャリティ事業 / 2024年度売上高 1,670億円 / 2024年度営業利益 240億円、区分 ベーシック事業 / 2024年度売上高 2,670億円 / 2024年度営業利益 155億円、区分 機械事業 / 2024年度売上高 1,000億円 / 2024年度営業利益 60億円、区分 その他（調整額を含む） / 2024年度売上高 △140 / 2024年度営業利益 △55、区分 機能品 / 2024年度売上高 750億円 / 2024年度営業利益 130億円、区分 樹脂・化成品 / 2024年度売上高 3,160億円 / 2024年度営業利益 220億円、区分 その他 / 2024年度売上高 540億円 / 2024年度営業利益 40億円、区分 調整額 / 2024年度売上高 △250 / 2024年度営業利益 △50 |
| 非財務目標 | 指標 GHG排出削減 / 目標値 50％削減（2013年度比） / 時期 2030年度、指標 環境貢献型製品・技術の連結売上高比 / 目標値 60％以上 / 時期 2030年度、指標 女性社員比率 / 目標値 15％ / 時期 2024年度（日本国内連結ベース）、指標 女性管理職比率 / 目標値 6％ / 時期 2024年度（日本国内連結ベース）、指標 中途採用比率（総合職） / 目標値 25％以上 / 時期 2024年度（日本国内連結ベース）、指標 外国人採用（総合職） / 目標値 5％以上 / 時期 2024年度（日本国内連結ベース） |
| 計画の前提 | 対象年度 2022年度 / 項目 為替 / 前提 125.0円／ドル、対象年度 2022年度 / 項目 ナフサ（CIF） / 前提 850ドル／t、対象年度 2022年度 / 項目 豪州炭（CIF） / 前提 283.0ドル／t、対象年度 2023・2024年度 / 項目 為替 / 前提 120円／ドル、対象年度 2023・2024年度 / 項目 ナフサ（CIF） / 前提 850ドル／t、対象年度 2023・2024年度 / 項目 豪州炭（CIF） / 前提 280ドル／t |
| 重点施策 | １.スペシャリティ化学を中心としてグローバルに利益成長を追求、２.地球環境問題に対応した事業構造改革、３.持続的成長に向けた人的資本の充実、４.DXの推進による企業価値の向上と顧客価値の創出、５.ガバナンスのさらなる向上、１．事業構造改革の推進（Transformation）、２．地球環境問題への取り組み ─ 2050年カーボンニュートラルを目指して、３．人的資本の充実、４．DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進 |
| 前計画の実績 | 550（前中計の営業利益目標） → 440（2021年度実績） |
| 認識するリスク | 主要市場の経済状況、製品の需給、原燃料価格、金利、為替相場 |
| 公表日 | 2022年5月19日 |
この書類が述べていない項目（6件）
ROIC目標資本コストPBR・株価に関する自己評価見直し・取り下げの理由対象市場の規模取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。スペシャリティ化学への積極投資で事業構造を転換し、GHG排出削減と成長を両立するため。国内カプロラクタムはエネルギー負荷が高く、中長期的な収益力改善が見通しづらく、アンモニアはGHG排出量が多く設備も老朽化しているため、縮小・停止を検討している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。