日本ゼオン（4205）・事実初出直近の株主総会（2026-05-29）では「再定義」
第93期第3四半期累計の増収増益・親会社株主帰属利益の減益
FY2018-Q3に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」は2026-05-29。直近の記載は2026-05-29。
2記載
9年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
増収増益と親会社純利益減少の併存135社が書いているテーマ・逆風30社・追い風18社
日本ゼオンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている135社のうち14社を表示しています。上の文は135社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-29再定義株主総会
「実効性の観点から、２線のリスク主管部署が処理できると考えられる委員会・部会は当該２線部署に吸収統合する方針とし、2026年４月１日付で改組しております。加えて、委員会・部会の大半を２線部署に吸収すること、リスク管理は重要な経営課題そのものであることを踏まえると、CSR会議を廃止し、その機能を経営会議に一元化することが実効的なリスク管理の観点からも妥当と判断し、同じく2026年４月１日付で改組いたしました。」
従来のCSR会議・委員会中心の内部統制体制から、2線部署への吸収統合と経営会議への機能一元化へ整理した。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は2,510億17百万円となり、前年同期に比べて404億７百万円の増収となりました。また、営業利益は306億80百万円と前年同期に比べて90億67百万円の増益、経常利益は328億55百万円と前年同期に比べて106億62百万円の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は63億75百万円と前年同期に比べて96億51百万円の減益となりました。」
第93期第3四半期累計では、売上高・営業利益・経常利益が前年同期を上回った一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。