日本ゼオン（4205）・施策前進
時価の算定に関する会計基準等の適用
FY2022-Q1に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
時価算定会計基準等の適用対応1845社が書いているテーマ・逆風5社・追い風3社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの1886件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023前進有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準の適用指針」を当連結会計年度の期首から適用し、時価算定会計基準適用指針が定める新たな会計方針を将来にわたって適用することといたしました。なお、連結財務諸表に与える影響はありません。」
更新された時価算定会計基準の適用指針を当年度期首から適用した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準」等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。なお、四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」
第1四半期から適用した時価算定会計基準等について、新たな会計方針を将来にわたり適用し、財務諸表への影響はないとの説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準」等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。なお、四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」
第1四半期から適用した時価算定会計基準等について、新たな会計方針を将来にわたり適用し、財務諸表への影響はないとの説明を継続している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「時価の算定に関する会計基準」等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。なお、四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」
時価の算定に関する会計基準等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。新たな会計方針を将来にわたって適用し、四半期連結財務諸表への影響はないとしている。