日本ゼオン（4205）・施策再掲
株式報酬型新株予約権の発行
FY2017-Q2に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
13記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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役員・従業員向け株式報酬制度による中長期インセンティブ718社が書いているテーマ・逆風0社・追い風741社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている192社のうち14社を表示しています。上の文は192社すべてから計算しています。このテーマの741件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
第99期第2四半期報告書でも、ストックオプション制度およびその他の新株予約権等について該当事項なしと開示している。 - FY2023既存ストックオプション49,000株の権利行使を開示有価証券報告書
「権利行使 49,000」
新規発行ではなく、既存のストックオプションについて49,000株の権利行使を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
第98期第2四半期報告書でも、ストックオプション制度およびその他の新株予約権等について該当事項なしと開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
第98期第1四半期報告書でも、ストックオプション制度およびその他の新株予約権等について該当事項なしと開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
第97期第3四半期報告書でも、ストックオプション制度およびその他の新株予約権等について該当事項なしと開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
第97期第2四半期報告書でも、ストックオプション制度およびその他の新株予約権等について該当事項なしと開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
第97期第1四半期報告書では、ストックオプション制度およびその他の新株予約権等について該当事項なしと開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「該当事項はありません。」
第96期第2四半期報告書では、ストックオプション制度およびその他の新株予約権等について該当事項なしと開示している。 - FY2019削除有価証券報告書
「既に付与済みのものを除き、従来の株式報酬型ストックオプション制度は廃止し、今後、取締役に対する株式報酬型ストックオプションとしての新株予約権の新たな発行は行わないことといたします。」
既に付与済みの新株予約権を除き、株式報酬型ストックオプションの新規発行を終了する方針を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「決議年月日 平成30年６月28日」「付与対象者の区分及び人数（名） 当社取締役 8名」「新株予約権の数（個） 38」「新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） 普通株式 38,000」
平成30年6月28日決議に基づき、取締役8名を対象に38個・38,000株の株式報酬型新株予約権を追加発行する内容を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新株予約権の数（個）56」「新株予約権の目的となる株式の数（株）56,000」「新株予約権の行使期間 自 平成29年７月14日 至 平成59年７月13日」
平成29年6月29日決議に基づく株式報酬型新株予約権56個、目的株式数56,000株の発行内容を再掲している。 - FY2017前進有価証券報告書
「（平成29年6月29日取締役会決議）」「株式の数（株）56,000」「新株予約権の行使期間 自 平成29年７月14日 至 平成59年７月13日」」
株式報酬型ストックオプションについて、取締役9名を対象に56,000株の新株予約権を追加発行する決議を記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「新株予約権の数（個）56 新株予約権の目的となる株式の数（株）56,000 新株予約権の行使期間 自 平成28年７月14日 至 平成58年７月13日」
平成28年6月29日決議に基づき、56個、目的株式数56,000株の新株予約権を発行している。