たな卸資産の純増への転換による営業キャッシュ・フロー減少
FY2019-Q2に初出。12回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。139社中38社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに69社。
- FY2026棚卸資産の純増から純減へ転換有価証券報告書
「棚卸資産の増減額18,153百万円などにより資金が増加したためであります。」
棚卸資産の変動は前期の資金減少要因から当期の18,153百万円の資金増加要因へ転じ、営業キャッシュ・フローを押し上げた。 - FY2025-H1棚卸資産が純減から純増へ転換有価証券報告書
「これは主として、棚卸資産の増減額が純減から純増へと転じたことにより資金が減少したこと等によるものであります。」
棚卸資産の変動が、前年同中間期の営業資金増加要因から当中間連結会計期間の資金減少要因へ転じ、営業キャッシュ・フローを押し下げた。 - FY2024棚卸資産が純増から純減へ転換有価証券報告書
「棚卸資産の増減額が純増から純減へと転じたことにより資金が増加した」
棚卸資産の変動が前期の営業キャッシュ・フロー減少要因から当期の増加要因へ転じ、営業活動による資金増加に寄与した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「棚卸資産の純増加額が増加したこと及び仕入債務の純増加額が減少したことにより資金が減少した」
棚卸資産の純増加と仕入債務の純増加額減少が、営業キャッシュ・フローを押し下げる状況を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「これは主として、棚卸資産の純増加額が増加したこと及び仕入債務の純増加額が減少したことにより資金が減少したこと等によるものであります。」
棚卸資産の純増加が営業活動によるキャッシュ・フローを押し下げる状況を継続している。 - FY2022棚卸資産の純減から純増への転換が通期で顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度との差の主な要因は、仕入債務の純増加額が増加したことにより資金が増加したものの、棚卸資産の増減額が純減から純増へと転じたことにより資金が減少したこと等によるものであります。」
棚卸資産の純減から純増への転換が通期の営業キャッシュ・フロー減少要因となり、営業活動による資金の増加は33,140百万円となった。 - FY2022-Q2たな卸資産が純減から純増へ転換有価証券報告書
「これは主として、売上債権の増減額が減少から増加へと転じたこと及び棚卸資産の増減額が減少から増加へと転じたことにより資金が減少したものの、仕入債務の増減額が減少から増加へと転じたことにより資金が増加したこと等によるものであります。」
営業キャッシュ・フローの要因として、棚卸資産の増減額が資金増加要因の純減から資金減少要因の純増へ転じた。 - FY2021たな卸資産が純増から純減へ転換有価証券報告書
「たな卸資産の増減額が純増から純減へと転じたこと及び仕入債務の増減額が純減から純増へと転じたことにより資金が増加したこと等によるものであります。」
前期に営業キャッシュ・フローを押し下げたたな卸資産の純増が、当期は純減へ転じ、営業資金を増加させる要因となった。 - FY2021-Q2たな卸資産純減少額の減少有価証券報告書
「これは主として、たな卸資産の純減少額が減少したことにより資金が減少したものの、売上債権の純減少額が増加したこと及び仕入債務の純減少額が減少したことにより資金が増加したこと等によるものであります。」
たな卸資産の純減少額が減少し営業資金を押し下げる一方、売上債権の純減少額増加と仕入債務の純減少額減少が営業キャッシュ・フローを押し上げた。 - FY2020たな卸資産純増加額の減少有価証券報告書
「売上債権の純減少額が増加したこと及びたな卸資産の純増加額が減少したことにより資金が増加したものの、仕入債務の純減少額が増加したことにより資金が減少したこと等によるものであります。」
たな卸資産の純増加額は減少し営業資金を増加させる方向に変化した一方、仕入債務の純減少額増加が営業キャッシュ・フローを押し下げた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「前連結会計年度との差の主な要因は、売上債権の増減額が純増から純減へと転じたことにより資金が増加したものの、たな卸資産の純増加額が増加したこと及び仕入債務の増減額が純増から純減へと転じたことにより資金が減少したこと等によるものであります。」
たな卸資産の純増加等により、営業活動によるキャッシュ・フローは前期比140億69百万円減少し403億93百万円となった。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「これは主として、たな卸資産の増減額が純減から純増へと転じたことにより資金が減少したこと等によるものであります。」
第2四半期累計期間の営業活動によるキャッシュ・フローは196億56百万円となり、前年同期比で67億32百万円減少した主因として、たな卸資産が純減から純増へ転じたことを記載している。