為替レート変動による利益率・価格競争力への影響
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
日本ゼオンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに22社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「合成ゴム関連では、原料価格下落に加え、海外向けを中心に市況が低調となり、また為替円高の影響等を受けたことから、売上高、営業利益ともに前年同期間を下回りました。」
為替円高の影響が、合成ゴム関連の売上高・営業利益の前年同期間比減少として実際に現れている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、為替予約等により短期的な変動による悪影響を最小限にとどめる努力はしておりますが」
為替変動による円換算価値、調達・生産コスト、利益率および価格競争力への影響と、為替予約による対応を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、為替予約等により短期的な変動による悪影響を最小限にとどめる努力はしておりますが」
為替変動が円換算価値、調達・生産コスト、利益率および価格競争力に与えるリスクと、為替予約による対応を継続して開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが生産を行う地域の通貨価値の上昇は、それらの地域における生産と調達のコストを押し上げる可能性があります。コストの増加は、当社グループの利益率と価格競争力を低下させ、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
為替変動による生産・調達コスト、利益率および価格競争力への影響を継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが生産を行う地域の通貨価値の上昇は、それらの地域における生産と調達のコストを押し上げる可能性があります。コストの増加は、当社グループの利益率と価格競争力を低下させ、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
海外生産・販売に伴う為替換算、生産・調達コスト、利益率および価格競争力への影響をリスクとして継続開示している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「化成品関連では、出荷調整を行ったことおよび市況の軟化、為替の円高進行の影響などにより販売が振るわず、全体の売上高、営業利益ともに前期を下回りました。」
円高進行の影響が化成品関連の販売低調および減収減益として当期業績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「化成品関連では、出荷調整を行なったことおよび市況の軟化・為替の円高進行の影響等により国内販売・輸出ともに低調な結果となりました。」
市況の軟化と円高進行の影響が、化成品関連の国内販売・輸出の低調として第3四半期累計期間に現れている。一方、合成ゴム関連では第3四半期会計期間の円安が営業利益を押し上げたとの記載もある。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「高機能樹脂および部材全体では、売上高、営業利益ともに前年同期を下回りました。」
高機能樹脂・部材について、円高の進行による影響が売上高・営業利益の前年同期比減少として引き続き現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「化成品関連では、出荷調整を行ったことおよび為替の急激な円高進行の影響等により国内販売・輸出ともに低調であったため、全体の売上高、営業利益ともに前年同期を下回りました。」
急激な円高の影響が国内販売・輸出の低調および売上高・営業利益の前年同期比減少として当四半期に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「コストの増加は、当社グループの利益率と価格競争力を低下させ、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
海外生産・販売と円換算に伴う影響を含め、為替予約等で短期変動の影響を抑える努力にも言及している。