国内既存事業の再生とビジネスモデルの創造
FY2016に初出。17回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「・既存製品の収益力強化、新規顧客・用途・地域の拡大」
既存製品の収益力強化を軸に、新規顧客・用途・地域の拡大を進める基本戦略を再掲している。 - FY2023-Q3中国感染拡大に伴う高機能プラスチック販売数量減・減益有価証券報告書
「工業用フェノール樹脂およびフェノール樹脂成形材料は、中国での新型コロナウイルス感染者数増加による生産・消費活動の停滞影響で販売数量が大幅に減少しました。原料価格上昇に対応して製品価格の改定に努めたこと、円安が進行したことにより売上収益は増加しましたが、販売数量の減少分をカバーできず事業利益は前年同期を大きく下回りました。」
中国での感染者増加に伴う生産・消費活動の停滞により販売数量が大幅に減少し、価格改定や円安による増収でも数量減を補えず、事業利益が前年同期を大きく下回った。 - FY2023-Q2高機能プラスチックの販売数量減による収益悪化有価証券報告書
「工業用フェノール樹脂およびフェノール樹脂成形材料は、中国での新型コロナ感染再拡大による経済環境の悪化影響で電子・電機部品向けの販売数量が大幅に減少しました。自動車部品向けの販売も半導体不足による減産状況が解消されるまでに至っておらず販売数量は減少しました。原料価格上昇に対応して製品価格の改定に努めたこと、急速な円安が進行したことにより売上収益は増加しましたが、販売数量の減少分をカバーできず事業利益は前年同期を大きく下回りました。」
中国の感染再拡大、半導体不足による自動車減産を背景に販売数量が減少し、価格改定や円安による増収効果でも数量減を補えず、高機能プラスチックの事業利益が前年同期を大きく下回った。 - FY2022再掲有価証券報告書
「基盤製品のグローバルでの体制・連携の強化によりシェアの拡大を目指すとともに、成長領域への集中と不採算事業の構造改革による製品ポートフォリオの変革を加速し、環境対応製品の積極的な開発・市場投入により、事業全体の競争力を確保し、収益力の強化を図ります。」
既存製品の収益力強化・事業転換の方針を、成長領域への集中、不採算事業改革、製品ポートフォリオ変革として引き続き示している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「既存製品の収益力強化、領域（用途・地域）拡大」」
従来の「既存事業の再生、事業転換」から、既存製品の収益力強化と用途・地域の拡大を軸とする表現に組み替えている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループはこのような経営環境のなか、次の３つの基本戦略を掲げ、事業規模の拡大と収益構造の改善を進めてまいりました。①新製品の早期立ち上げ、創生 ②成長分野の収益力強化、規模拡大 ③既存事業の再生、事業転換」
既存事業の再生・事業転換を、3つの基本戦略の一つとして引き続き掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「③既存事業の再生、事業転換」
既存事業の再生と事業転換を、引き続き3つの基本戦略の一つとして掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「③既存事業の再生、事業転換」
既存事業の再生と事業転換を、基本戦略の一つとして再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「③既存事業の再生、事業転換」
既存事業の再生と事業転換を、引き続き中長期的な企業価値向上に向けた基本戦略の一つとして掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「③既存事業の再生、事業転換」
既存事業の再生・事業転換を中期経営計画の基本戦略の一つとして再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「③既存事業の再生、事業転換」
既存事業の再生と事業転換を、引き続き基本戦略の一つとして掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「②既存事業の再生、事業転換」
既存事業の再生と事業転換を基本戦略の一つとして再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「③既存事業の再生、事業転換」
既存事業の再生と事業転換を、引き続き基本戦略の一つとして掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「②既存事業の再生、事業転換」
既存事業の再生と事業転換を、引き続き基本戦略の一つとして掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「②既存事業の再生、事業転換」
既存事業の再生と事業転換を、引き続き基本戦略の一つとして掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「②既存事業の再生、事業転換」
既存事業の再生と事業転換を、当四半期の取り組み方針として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「①国内既存事業の再生、ビジネスモデルの創造」
国内既存事業の立て直しを、ビジネスモデルの創造と一体の施策として掲げている。