読む価値
40定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
1.2
％（売上高の対前期増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年9月1日〜2023年8月31日非連結（個別）日本基準売上高3,464百万円前年比 +1.2%
営業利益49百万円
経常利益28百万円
純利益（親会社株主帰属）-236百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△98.45円
売上高営業利益率1.4％
期末の財政状態
総資産2,061百万円
うち純資産 629 百万円自己資本比率 30.5%前期末比 +16.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-331
投資-255
財務+152
純増減-434
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高769百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 銭 → 0円 銭
業績の増減要因
クラッシュフィーバーの増収、「ジャンプチ ヒーローズ」の堅調な推移、周年・コラボイベントによるMAUの増加、共同事業の契約変更に伴う開発費用負担の減少と過去開発費用の精算、運営体制の見直し・最適化による外注費等の運営費削減、全社的な費用削減。繰延税金資産の一部取崩しにより法人税等調整額259,003千円を計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 1,641千円
減価償却費104,571千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数2,592,412株
期末自己株式数48,632株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年9月1日〜2023年8月31日 |
| 売上高 | 3,464百万円（前年比 +1.2%） |
| 営業利益 | 49百万円 |
| 経常利益 | 28百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -236百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △98.45円 |
| 売上高営業利益率 | 1.4％ |
| 自己資本比率 | 当期末 30.5 / 前期末 14.3 |
| 総資産 | 2,061百万円 |
| 純資産 | 629百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -331百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -255百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 152百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 769百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 銭 → 0円 銭 |
| 減価償却費 | 104,571千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 1,641千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 2,592,412株 |
| 期末自己株式数 | 48,632株 |
| 業績の増減要因 | クラッシュフィーバーの増収、「ジャンプチ ヒーローズ」の堅調な推移、周年・コラボイベントによるMAUの増加、共同事業の契約変更に伴う開発費用負担の減少と過去開発費用の精算、運営体制の見直し・最適化による外注費等の運営費削減、全社的な費用削減。繰延税金資産の一部取崩しにより法人税等調整額259,003千円を計上。 |
この書類が述べていない項目（10件）
通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。既存タイトルの好調な推移、周年・コラボイベントによるユーザー数の堅調な推移、共同事業の契約変更に伴う売上高の増加、運営体制の見直し・最適化による外注費等の運営費削減、全社的な費用削減、過去開発費用の精算を理由として挙げています。一方、繰延税金資産の回収可能性を慎重に検討した結果、繰延税金資産を一部取り崩し、法人税等調整額259,003千円を計上したとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。