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69.5
営業利益前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年6月1日〜2022年8月31日連結日本基準売上高989百万円前年比 +36.1%進捗 24.7%
営業利益80百万円前年比 +69.5%進捗 20.0%
経常利益62百万円前年比 +52.8%進捗 16.2%
純利益（親会社株主帰属）31百万円前年比 +45.7%進捗 12.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益14.49円
期末の財政状態
総資産3,019百万円
うち純資産 2,055 百万円自己資本比率 68.1%前期末比 -1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高ITソリューション事業 748,501千円（前年比 +55.4%）、ビジネスプロダクト事業 147,050千円（前年比 +15.7%）、ゲームコンテンツ事業 94,000千円（前年比 -20.5%）
セグメント別利益ITソリューション事業 191,802千円（前年比 +22.1%）、ビジネスプロダクト事業 57,233千円（前年比 +113.4%）、ゲームコンテンツ事業 1,147千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,000百万円（前年比 +14.0%）
営業利益400百万円（前年比 +7.2%）
経常利益383百万円（前年比 +6.6%）
純利益247百万円（前年比 +2.8%）
年間配当予想27円 → 34円
業績の増減要因
IT投資需要が旺盛な中、ITソリューション事業で受託開発の案件数・案件単価が順調に推移し、「テンダラボ」も伸長した。ビジネスプロダクト事業では「Dojo」が堅調に推移し、ゲームコンテンツ事業では競合ゲームの活況により売上が伸び悩んだものの、運営体制の見直しなどのコスト削減に注力した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 三友テクノロジー株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 6,800千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数2,169,500株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年6月1日〜2022年8月31日 |
| 売上高 | 989百万円（前年比 +36.1%） |
| 営業利益 | 80百万円（前年比 +69.5%） |
| 経常利益 | 62百万円（前年比 +52.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 31百万円（前年比 +45.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 14.49円 |
| 自己資本比率 | 当期末 68.1 / 前期末 69.2 |
| 総資産 | 3,019百万円 |
| 純資産 | 2,055百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,000百万円（前年比 +14.0%） / 営業利益 400百万円（前年比 +7.2%） / 経常利益 383百万円（前年比 +6.6%） / 純利益 247百万円（前年比 +2.8%） |
| 年間配当予想 | 27円 → 34円 |
| セグメント別売上高 | ITソリューション事業 748,501千円（前年比 +55.4%）、ビジネスプロダクト事業 147,050千円（前年比 +15.7%）、ゲームコンテンツ事業 94,000千円（前年比 -20.5%） |
| セグメント別利益 | ITソリューション事業 191,802千円（前年比 +22.1%）、ビジネスプロダクト事業 57,233千円（前年比 +113.4%）、ゲームコンテンツ事業 1,147千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 6,800千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 三友テクノロジー株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 2,169,500株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | IT投資需要が旺盛な中、ITソリューション事業で受託開発の案件数・案件単価が順調に推移し、「テンダラボ」も伸長した。ビジネスプロダクト事業では「Dojo」が堅調に推移し、ゲームコンテンツ事業では競合ゲームの活況により売上が伸び悩んだものの、運営体制の見直しなどのコスト削減に注力した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ITサービス市場では既存システムの刷新やDX推進によるIT投資需要が旺盛で、ITソリューション事業の受託開発案件数・案件単価や「テンダラボ」が伸長した。ビジネスプロダクト事業では「Dojo」が堅調に推移し、ゲームコンテンツ事業では運営体制の見直しなどのコスト削減に注力した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。