新型コロナウイルス感染症下の従業員安全対策とテレワーク体制
FY2021-Q2に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2025感染症対策の再記載有価証券報告書
「そのため、当社グループでは従業員の安全を最優先とし、迅速な情報収集と適切な対応に努めるとともに、従業員に対してはリモートワークの活用といった体制の整備・運用を通じて感染防止に努め、感染リスクの極小化を図ってまいります。」
前中間期には個別記載がなかった感染症下の従業員安全対策について、リモートワークを含む体制整備・運用が再び記載されている。 - FY2025-H1削除有価証券報告書従業員の検温、換気、テレワーク等の新型コロナウイルス感染症対策について、本中間報告書では個別の記載を確認できない。
- FY2024再掲有価証券報告書
「そのため、当社グループでは従業員の安全を最優先とし、迅速な情報収集と適切な対応に努めるとともに、従業員に対してはリモートワークの活用といった体制の整備・運用を通じて感染防止に努め、感染リスクの極小化を図ってまいります。」
感染症リスクへの従業員安全対策として、リモートワークの活用を含む体制整備・運用を継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループにおいては、従業員の安全・安心を守る施策として、始業前の全従業員への非接触型検温測定の義務付け、二酸化炭素濃度測定器及びサーキュレーター導入による換気と密の回避、テレワーク及びハイブリッドワークの推奨と体制構築等の対策について、2020年よりグループ一丸となって取り組んでおります。」
従来のテレワーク推奨から、ハイブリッドワークも含む勤務形態の推奨へ表現を広げ、検温・換気・体制構築とともに継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、従業員の安全・安心を守る施策として、始業前の全従業員への非接触型検温測定の義務付け、二酸化炭素濃度測定器及びサーキュレーター導入による換気と密の回避、全社的なテレワークの推奨と体制構築等の対策について、2020年よりグループ一丸となって取り組んでおります。」
検温、換気・密の回避、テレワークおよび体制構築を2020年から継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、従業員の安全・安心を守る施策として、始業前の全従業員への非接触型検温測定の義務付け、二酸化炭素濃度測定器及びサーキュレーター導入による換気と密の回避、全社的なテレワークの推奨と体制構築等の対策について、2020年よりグループ一丸となって取り組んでおります。」
2020年からの検温、換気・密の回避、テレワークおよび体制構築を従業員安全対策として継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、従業員の安全・安心を守る施策として、始業前の全従業員への非接触型検温測定の義務付け、二酸化炭素濃度測定器及びサーキュレーター導入による換気と密の回避、全社的なテレワークの推奨と体制構築等の対策について、2020年よりグループ一丸となって取り組んでおります。」
検温、換気・密の回避、テレワークおよび体制構築を、2020年からの従業員安全対策として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、従業員の安全・安心を守る施策として、始業前の全従業員への非接触型検温測定の義務付け、二酸化炭素濃度測定器及びサーキュレーター導入による換気と密の回避、全社的なテレワークの推奨と体制構築等の対策について、2020年よりグループ一丸となって取り組んでおります。」
検温、換気・密の回避、テレワークおよび体制構築を、2020年からの従業員安全対策として継続している。サーキュレーターの導入も明記している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受け、当社グループにおいては、前連結会計年度より従業員の安全・安心を守る施策として、二酸化炭素濃度測定器導入による換気と密の回避、始業前の全従業員への非接触型検温測定の義務付け、全社的なテレワークの推奨とそれに向けての機器及びルールの整備・体制の構築等の対策について、グループ一丸となって取り組んでまいりました。」
換気、検温、テレワークおよび関連する機器・ルール・体制整備の対策を年次報告でも継続して記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受け、当社グループにおいては、前連結会計年度より従業員の安全・安心を守る施策として、二酸化炭素濃度測定器導入による換気と密の回避、始業前の全従業員への非接触型検温測定の義務付け、全社的なテレワークの推奨とそれに向けての機器及びルールの整備・体制の構築等の対策について、グループ一丸となって取り組んでまいりました。」
換気、検温、テレワークおよび関連する機器・ルール・体制整備の対策を前回同様に記載している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受け、当社グループにおいては、前連結会計年度より従業員の安全・安心を守る施策として、二酸化炭素濃度測定器導入による換気と密の回避、始業前の全従業員への非接触型検温測定の義務付け、全社的なテレワークの推奨とそれに向けての機器及びルールの整備・体制の構築等の対策について、グループ一丸となって取り組んでまいりました。」
換気・検温・テレワーク推奨と、そのための機器、ルール、体制整備を施策として挙げている。