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決算4192スパイダープラス情報通信・サービスその他

2026年12月期第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)

中間期は、売上高が前年同期比12.0%増となり、営業利益・経常利益・最終利益はいずれも前年同期の赤字から黒字に転じた。通期業績予想と年間配当予想は従来から変更されていない。

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規模
12
%(売上高の前年同期比)
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この期間の実績

中間期(第2四半期)2026年1月1日〜2026年6月30日連結日本基準
売上高2,642百万円前年比 +12.0%進捗 44.8%
営業利益89百万円進捗 178.0%
経常利益89百万円
純利益(親会社株主帰属)41百万円

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益1.17円
期末の財政状態
総資産4,079百万円
うち純資産 2,712 百万円自己資本比率 66.5%前期末比 +2.5pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+97,205
投資-246,921
財務-71,940
純増減-221,656

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 千円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高2,257,966千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,900百万円(前年比 +20.5%)
営業利益50百万円
経常利益非開示
純利益非開示
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因

施工管理サービス「SPIDER+」のストック売上高と、「S+BPO」及び「プロフェッショナルサービス」のスポット売上高がそれぞれ増加した。

継続企業の前提に関する記載

該当はありません

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
減損損失38,786千円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 32千円 / 特別損失 減損損失 38,786千円
減価償却費94,338千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数35,545,900株
期末自己株式数160株
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2026年1月1日〜2026年6月30日
売上高2,642百万円(前年比 +12.0%)
営業利益89百万円
経常利益89百万円
親会社株主に帰属する当期純利益41百万円
1株当たり当期純利益1.17円
自己資本比率当期末 66.5 / 前期末 64
総資産4,079百万円
純資産2,712百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー97,205千円
投資活動によるキャッシュ・フロー-246,921千円
財務活動によるキャッシュ・フロー-71,940千円
現金及び現金同等物期末残高2,257,966千円
通期業績予想売上高 5,900百万円(前年比 +20.5%) / 営業利益 50百万円 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示
年間配当予想0円 → 0円
減価償却費94,338千円
減損損失38,786千円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 32千円 / 特別損失 減損損失 38,786千円
継続企業の前提に関する記載該当はありません
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数35,545,900株
期末自己株式数160株
業績の増減要因施工管理サービス「SPIDER+」のストック売上高と、「S+BPO」及び「プロフェッショナルサービス」のスポット売上高がそれぞれ増加した。
この書類が述べていない項目(9件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

施工管理サービス「SPIDER+」のストック売上高と、「S+BPO」及び「プロフェッショナルサービス」のスポット売上高がそれぞれ増加した。一方、開発プロジェクトの取り組み範囲の見直しや新モバイル版アプリを見据えた開発中機能の使用見込み低下により、ソフトウェア仮勘定の一部について減損損失を計上した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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