燃料価格上昇による産業ガス利益の伸び抑制
FY2019-Q1に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026買収・価格マネジメント・コスト削減による増益有価証券報告書
「総じて国内外の需要が軟調に推移したことによる減販があったものの、為替の影響、及び各地域で推進する価格マネジメントの効果に加え、ヨーロッパにおけるプラントエンジニアリング会社やオーストラリア及びニュージーランドにおける産業ガス事業等を買収の上、連結した影響により売上収益は増加しました。」
産業ガスの売上収益は514億円、コア営業利益は146億円増加した。価格マネジメント、コスト削減及び欧州・豪州・ニュージーランドでの買収事業の連結が寄与したと説明されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「国内外の需要は軟調であったものの、各地域で推進する価格マネジメントや為替影響等により、売上収益は増加しました。コア営業利益は、売上収益の増加に加え、コスト削減の影響等により増加しました。」
産業ガスでは需要が軟調な状況でも、各地域の価格マネジメント、為替影響及びコスト削減により増収増益となった。 - FY2024-Q2需要軟調下での価格転嫁・価格マネジメント有価証券報告書
「国内外の需要は軟調であったものの、各地域で推進する価格マネジメントや為替影響等により、売上収益は増加しました。」
産業ガスでは、需要が軟調な状況でも価格マネジメント及び価格転嫁等により売上収益が増加したと説明された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「産業ガスにおいては、国内外の需要が軟調であったものの、価格マネジメント及び燃料価格上昇分の価格転嫁等により、売上収益及びコア営業利益はともに増加しました。」
燃料価格上昇は、価格マネジメント及び価格転嫁を通じて産業ガスの増収増益要因となったと引き続き説明された。 - FY2023-Q1燃料価格転嫁による増益要因として再登場有価証券報告書
「産業ガスにおいては、国内外の需要が堅調に推移したことに加え、燃料価格の上昇に伴う販売価格の上昇や為替影響等により、売上収益及びコア営業利益はともに増加しました。」
燃料価格上昇は、従来の利益抑制要因としての記載から、販売価格への転嫁等を通じた産業ガスの増益要因として再び説明された。 - FY2020-Q3削除有価証券報告書
「産業ガスは、前年下期に買収した欧州及び米国事業の業績を取り込んだことにより、売上収益、コア営業利益はともに増加しました。」
前回まで記載されていた燃料価格上昇や欧州事業取得関連費用による利益伸びの抑制は、当第3四半期の産業ガス業績説明では記載されず、買収事業の取り込みによる増収増益が説明されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「産業ガスは、2017年10月に国内オンサイト工場を新設したことや、海外において産業ガス事業が堅調に推移したことにより売上収益は増加しました。コア営業利益は増収による増益がありましたが、欧州事業取得関連費用の計上等により減少しました。なお、2018年12月に買収したプラクスエア社（米国）の欧州事業の業績を当第３四半期から取り込んでおります。」
産業ガスの増収及び利益抑制要因について、欧州事業取得関連費用の計上と、買収事業の第3四半期からの業績取り込みが記載された。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「産業ガスは、2017年10月に国内オンサイト工場を新設したことや、海外における産業ガス事業が堅調に推移したことにより売上収益は増加しました。コア営業利益は増収による増益がありましたが、事業取得関連費用等の増加により減少しました。」
産業ガスの利益伸びを抑制する要因が、前四半期の燃料価格上昇によるコスト増加から、今回は事業取得関連費用等の増加へと説明上置き換わっている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「コア営業利益は、燃料価格の上昇によるコスト増加等により、前年同期並みとなりました。」
産業ガスセグメントでは、国内オンサイト工場の新設や海外事業の堅調さにより売上収益が増加した一方、燃料価格上昇によるコスト増加がコア営業利益を抑制したと説明されている。