収益認識会計基準の適用
FY2020-Q1に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「製品の製造・販売に係る収益は、製品の引渡時点において顧客が当該製品に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品の引渡時点で認識しております。」
IFRS第15号に基づき、製品の支配が顧客へ移転する引渡時点で収益を認識する会計方針を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループでは、以下の５ステップアプローチに基づき、顧客への財又はサービスの移転との交換により、その権利を得ると見込む対価を反映した金額で収益を認識しております。」
日本基準の収益認識会計基準の適用から、IFRS第15号に基づく5ステップアプローチによる収益認識へと開示上の枠組みを移している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の期首から収益認識会計基準等を適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしました。」
収益認識会計基準を年度期首から適用する会計方針を継続している。影響は軽微とされた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準に基づく会計方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準に基づく会計方針を継続している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2018年３月30日。以下「収益認識会計基準」という。）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第30号 2018年３月30日）が2018年４月１日以後開始する連結会計年度の期首から適用できることになったことに伴い、当第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
当第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、顧客への支配移転時点で収益を認識する会計方針へ変更した。四半期連結財務諸表への影響は軽微と記載している。