収益認識会計基準の適用
FY2022-Q1に初出。13回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-31。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「契約負債は、主にOfferBox（早期定額型）におけるサービス提供期間のうち未経過期間に係る前受金であり、時の経過に応じて契約負債から売上高へ振替計上しております。」
早期定額型の前受金を契約負債として計上し、サービス提供期間に応じて売上高へ振り替える収益認識が継続している。契約負債残高は1,849,647千円となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「これは主に早期定額型の収益認識から生じる契約負債が1,938,246千円増加した一方で、未払金が146,361千円減少したこと等によります。」
早期定額型の前受金等を契約負債として認識し、サービス提供期間に応じて収益計上する運用が継続している。契約負債は1,938,246千円増加した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「これは主に早期定額型の収益認識から生じる契約負債が1,556,623千円増加した一方で、流動負債その他が207,045千円減少したこと等によります。」
早期定額型の前受金等を契約負債として認識し、サービス提供期間に応じて収益計上する運用が継続している。契約負債は1,556,623千円増加した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「契約負債は、主にOfferBox（早期定額型）におけるサービス提供期間のうち未経過期間に係る前受金であり、時の経過に応じて契約負債から売上高へ振替計上しております。」
早期定額型の前受金を契約負債として計上し、サービス提供期間に応じて売上高へ振り替える収益認識が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「これは主に早期定額型の収益認識から生じる契約負債が1,207,857千円増加した一方で、借入金の返済により長期借入金が144,146千円減少したこと等によります。」
早期定額型の前受金等を契約負債として認識する収益認識の運用が継続している。契約負債は当四半期累計期間に1,207,857千円増加した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「早期定額型の受注が好調であったため、この収益認識から生じる契約負債が539,131千円増加したことによります。」
早期定額型の前受金等を契約負債として認識し、サービス提供に応じて売上計上する収益認識の運用が継続している。契約負債は当四半期に539,131千円増加した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「契約負債は、主にOfferBox（早期定額型）におけるサービス提供期間のうち未経過期間に係る前受金であり、時の経過に応じて契約負債から売上高へ振替計上しております。」
収益認識会計基準の適用と、早期定額型の前受金を契約負債として期間に応じて売上計上する処理が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」といいます。）等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識会計基準の適用、契約負債への表示変更および支配移転時点での収益認識が通期開示でも継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」といいます。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
第1四半期からの収益認識会計基準の適用と、支配移転時点での収益認識が継続して記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」といいます。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
第１四半期からの収益認識会計基準の適用と、契約負債への表示変更が継続して記載されている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
当第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準を適用し、前受収益を契約負債として表示している。