読む価値
59注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
411.825
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高3,741百万円前年比 +23.0%
営業利益-411百万円
経常利益-397百万円
純利益（親会社株主帰属）-492百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△125.26円
売上高営業利益率-11
期末の財政状態
総資産3,494百万円
うち純資産 960 百万円自己資本比率 27.5%前期末比 -15.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-291
投資-452
財務+340
純増減-403
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,379百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,088百万円（前年比 +36.0%）
営業利益79百万円
経常利益74百万円
純利益9百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
売上高は、就職・採用活動のオンライン化、登録学生・利用企業の増加、企業の新卒採用意欲の回復や採用計画人数の拡大により増加した。営業損失は、従業員増員・プロモーション投資、PaceBoxの人件費・販促費、M&Aに伴う各種費用等により発生した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規2社：株式会社pacebox、株式会社マキシマイズ。除外なし。なお、期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）は無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当期の計上なし。報告セグメントごとの固定資産の減損損失は「該当事項はありません」
減価償却費39,131千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数3,937,551
期末自己株式数28
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 3,741百万円（前年比 +23.0%） |
| 営業利益 | -411百万円 |
| 経常利益 | -397百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -492百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △125.26円 |
| 売上高営業利益率 | -11 |
| 自己資本比率 | 当期末 27.5 / 前期末 43.1 |
| 総資産 | 3,494百万円 |
| 純資産 | 960百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -291百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -452百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 340百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,379百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,088百万円（前年比 +36.0%） / 営業利益 79百万円 / 経常利益 74百万円 / 純利益 9百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 39,131千円 |
| 減損損失 | 当期の計上なし。報告セグメントごとの固定資産の減損損失は「該当事項はありません」 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規2社：株式会社pacebox、株式会社マキシマイズ。除外なし。なお、期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）は無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 3,937,551 |
| 期末自己株式数 | 28 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、就職・採用活動のオンライン化、登録学生・利用企業の増加、企業の新卒採用意欲の回復や採用計画人数の拡大により増加した。営業損失は、従業員増員・プロモーション投資、PaceBoxの人件費・販促費、M&Aに伴う各種費用等により発生した。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。就職・採用活動のオンライン化や企業の新卒採用意欲の高まりにより売上高が増加した。一方、成長加速に向けた従業員増員・プロモーション投資、PaceBoxのサービス開始に伴う人件費・販促費、M&Aに伴う各種費用が発生した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。