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どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日非連結（個別）日本基準売上高4,864百万円前年比 +17.4%
営業利益264百万円
経常利益254百万円
純利益（親会社株主帰属）-74百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△5.83円
売上高営業利益率5.4%
期末の財政状態
総資産2,814百万円
うち純資産 1,360 百万円自己資本比率 48.2%前期末比 +1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-161
投資+53
財務-34
純増減-142
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,507百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高value 下限 5,500 / 上限 5,706 / yoy_pct 下限 13.1 / 上限 17.3
営業利益500百万円（前年比 +88.8%）
経常利益491百万円（前年比 +93.3%）
純利益423百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
企業のデジタル化やIT投資が安定して推移し、Yappli CRMの導入が進んだほか、Yappli UNITEなどの新サービスを展開した。最終損失については、信託型ストックオプション関連損失530,536千円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象資本金及び資本準備金の額を減少し、その他資本剰余金を経由して繰越利益剰余金の欠損を填補する議案を、2024年3月28日開催予定の定時株主総会に付議することを決議した。
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 321千円、項目 信託型ストックオプション関連損失 / 金額 530,536千円
減価償却費23,582千円
決算説明会の有無有（機関投資家及びアナリスト向け）
期末発行済株式数12,956,600株
期末自己株式数92株
決算補足説明資料の有有
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 4,864百万円（前年比 +17.4%） |
| 営業利益 | 264百万円 |
| 経常利益 | 254百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -74百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △5.83円 |
| 売上高営業利益率 | 5.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 48.2% / 前期末 47.2% |
| 総資産 | 2,814百万円 |
| 純資産 | 1,360百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -161百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 53百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -34百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,507百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 value 下限 5,500 / 上限 5,706 / yoy_pct 下限 13.1 / 上限 17.3 / 営業利益 500百万円（前年比 +88.8%） / 経常利益 491百万円（前年比 +93.3%） / 純利益 423百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 23,582千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 321千円、項目 信託型ストックオプション関連損失 / 金額 530,536千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 資本金及び資本準備金の額を減少し、その他資本剰余金を経由して繰越利益剰余金の欠損を填補する議案を、2024年3月28日開催予定の定時株主総会に付議することを決議した。 |
| 決算補足説明資料の有 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家及びアナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 12,956,600株 |
| 期末自己株式数 | 92株 |
| 業績の増減要因 | 企業のデジタル化やIT投資が安定して推移し、Yappli CRMの導入が進んだほか、Yappli UNITEなどの新サービスを展開した。最終損失については、信託型ストックオプション関連損失530,536千円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（9件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、企業のデジタル化やIT投資が安定して推移したこと、Yappli CRMの導入が進んだこと、新サービスを展開したことを説明している。最終損失については、信託型ストックオプション関連損失530,536千円の計上を挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。